研究課題
観測不可なグループごとに介入効果に異質性がある状況の因果推論手法の開発に取り組んだ。研究成果を査読付き国際学術誌に投稿し、掲載が決定した。関連して、介入割当に対する不遵守とネットワーク波及効果がある状況のための因果推論手法を開発し、国際学会で研究報告を行い、査読付き国際学術誌に投稿した。IV回帰モデルの関数形の特定化について対立仮説をノンパラメトリックとする検定のミニマックス性についての理論的性質を明らかにする研究に取り組んだ。対立仮説が滑らかな場合とそうでない場合の検定を提案するとともに、ミニマックス速度を考察し、データに基づくバンド幅選択ついても検討した。また、これまでに得られた研究成果を国際学会等で報告するとともに論文としてまとめて投稿し、査読付きの国際学術雑誌に掲載が決まった。尤度関数が未知であるが特性関数が既知である分布のクラスについて、新しいパラメータの推定方法を考察した。一定の条件の下で、提案手法が漸近効率性をもつことを証明するとともに、既存の推定量と比較して、計算負荷が少ないにも関わらず優れた有限標本特性を持つことを数値実験によって示した。公共交通システムの設計変数である駅間隔が、沿線の土地利用に及ぼす影響について実証分析を進めた。交通密度関数の推定方法の改良と、推定された関数を用いて、駅間隔の変更が都市のコンパクト化に及ぼす効果について反実仮想シミュレーションを行った。345品目のPOSデータを活用し、コロナ禍の消費動向の変化を観察した。感染予防品は2020年のパニック消費期と2021-2022年の新しい日常期に分けられ、コロナ禍により季節性が消失した。外出と関係のない日用品はコロナ禍よりも消費増税時のショックの方が大きく、化粧品、線香、お中元等の外出と関連する品目は販売減が続いた。また345品目の販売額についてジップ法則が成立することも観察した。
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
すべて 2023 2022
すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (4件) (うち国際学会 3件) 図書 (1件)
Econometric Reviews
巻: Forthcoming ページ: -
10.1080/07474938.2023.2198929
経済科学
巻: 70-4 ページ: 103-117
10.18999/ecos.70.4.103
The Econometrics Journal
巻: 25 ページ: 322-339
10.1093/ectj/utab030
arXiv
巻: - ページ: -
10.48550/arXiv.2209.08980
Journal of Causal Inference
巻: 10 ページ: 197-216
10.1515/jci-2021-0052
