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2022 年度 実績報告書

経済実験を用いた高頻度トレーダーに対する規制の研究

研究課題

研究課題/領域番号 19H01509
研究機関早稲田大学

研究代表者

山本 竜市  早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (50721958)

研究分担者 船木 由喜彦  早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (50181433)
小川 一仁  関西大学, 社会学部, 教授 (50405487)
小倉 義明  早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (70423043)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
キーワード高頻度取引 / 経済実験
研究実績の概要

本研究は経済実験を包括的に行うことで株式市場における株価暴落の発生原因を高頻度トレーダーの群衆行動に注目し解明する。前年までコロナウイルス感染症の影響で人を集めて行う経済実験ができない状況であったため、個別、もしくはZoomミーティングですすめることができる実際の取引データを使った高頻度取引や株式市場の特徴をまとめた個別・共同研究を進めた。それは高頻度取引の経済実験を行う前段階の作業として必要不可欠なものと考える。その結果以下の研究成果を上げた。
国際雑誌掲載:1.2022, "Order submission, information asymmetry, and tick size," (with Hongyu Zhu), Pacific-Basin Finance Journal 74, Article 101801. 2.“2022, Predictor choice, investor types, and the price impact of trades on the Tokyo Stock Exchange,” Computational Economics 59, 325-356.
ワーキングペーパー:1."Overnight earnings announcements and preopening price discovery" (with Xijuan Xiao). 2.“Realized volatility and tick size: a market microstructure approach” (with Xijuan Xiao).
本年度から高頻度取引の経済実験を行う前段階の作業として株式市場における価格発見機能について経済実験研究の研究アイディアをまとめはじめた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

令和二年度に発生した新型コロナウイルスの影響により、経済実験を進めるための作業が遅れている。さらに経済実験を行うには実験参加者がコンピュータ画面で株式を取引できるプラットフォームをz-treeによって構築する必要があるが、それはソフトウェアの性質上できるだけシンプルな設定でなければならない。シンプルかつ研究の新規性を求めるのであれば連続型取引市場でなく先だってコール市場などの枠組みで経済実験を行う必要があると考え、実験モデル作成の考察期間を延長する必要が生じた。

今後の研究の推進方策

これまで滞っていた経済実験を始める予定である。そのためにまず、高頻度取引の経済実験を行う前段階の作業として株式市場における価格発見機能について経済実験研究を行うため実験モデルの理論的考察、理論的提案に関するミーティング、実験モデルの作成、実験、研究発表を行う予定である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件)

  • [雑誌論文] Order submission, information asymmetry, and tick size2022

    • 著者名/発表者名
      Hongyu Zhu and Ryuichi Yamamoto
    • 雑誌名

      Pacific-Basin Finance Journal

      巻: 74 ページ: Article 101801

    • DOI

      10.1016/j.pacfin.2022.101801

    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Predictor choice, investor types, and the price impact of trades on the Tokyo Stock Exchange2022

    • 著者名/発表者名
      Ryuichi Yamamoto
    • 雑誌名

      Computational Economics

      巻: 59 ページ: 325-356

    • DOI

      10.1007/s10614-020-10084-4

    • 査読あり

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公開日: 2024-12-25  

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