研究課題
本研究の課題は、「強力な流通チャネルを構築した製造業者が、新たなチャネル環境に直面した時に、すぐに転換できないのはなぜか？」「製造業者が現行のチャネルを見直し、新たなチャネル体制の構築を図る際に、それを駆動する要因は何か？」という問いに対して、新制度派アプローチに基づいて、理論的・実証的な回答を導き出すことである。当該年度においては、（１）チャネル構造転換に関する既存研究のレビューを行った上で、（２）構造転換に関する現象の整理、および（３）構造転換と企業業績等の因果関係に関する実証的探究が行われた。具体的な成果の１つである崔（2022)は、既存研究が企業のチャネル構造転換・再編行動を分析の射程に入れてこなかったことを問題視し、重要なチャネル転換・再編行動であるチャネル拡張に焦点を当て、それに関連する先行研究の文献レビューを行った。その上でチャネル転換・再編行動の類型を弁別するための試案的な枠組みを提案した。また石井（2022）は、企業の高い収益性につながるような、チャネル構造やチャネル関係にかかわる多様な条件（関係特定的投資、コミュニケーション、パワー、コンフリクト、チャネル統合、デュアルチャネル等）の組み合わせパターンを、質的比較分析（QCA）という手法を用いて、実証的に探究した。さらに結城（2021）では、新たに観察されるチャネル環境としてPB（プライベート・ブランド）の台頭に注目し、流通業者の交渉力が増す中で、製造業者はいかにしてPBの受託経験をNB（ナショナル・ブランド）の開発力強化に活かせるかを、実証的に探究した。
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
すべて 2022 2021
すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 2件)
経済志林
巻: 89 ページ: 印刷中
マーケティングジャーナル
巻: 42 ページ: 印刷中
国民経済雑誌
巻: 226 ページ: 印刷中
同志社商学
巻: 73 ページ: 43-60
