| 研究課題/領域番号 |
19H01574
|
|---|
| 研究機関 | 立教大学 |
|---|
研究代表者 |
間々田 孝夫 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (10143869)
|
|---|
| 研究分担者 |
水原 俊博 信州大学, 学術研究院人文科学系, 准教授 (10409542)
鈴木 康治 第一工業大学, 工学部, 准教授 (20434334)
廣瀬 毅士 東京通信大学, 情報マネジメント学部, 准教授 (20571235)
三田 知実 熊本県立大学, 総合管理学部, 准教授 (20707004)
寺島 拓幸 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (30515705)
野尻 洋平 名古屋学院大学, 現代社会学部, 准教授 (40713441)
藤岡 真之 弘前学院大学, 社会福祉学部, 准教授 (60405727)
本柳 亨 立正大学, 経営学部, 専任講師 (60506723)
畑山 要介 豊橋技術科学大学, 総合教育院, 講師 (70706655)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | 社会学 / 消費文化 / 社会的消費 / 情報テクノロジー / 社会調査 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、東京と名古屋の2地点で無作為抽出に基づく大規模な質問紙調査を実施し、人々の消費生活の実態を明らかにするとともに、今日着目される様々な消費行動や消費傾向を理論的な仮説に基づきながら検証することを目的としている。本年度は、東京と名古屋における大規模質問紙調査の実施準備、および質問紙の作成・プリテスト、そしてそのための理論的刷新および統計手法の刷新の共有を目的とする文献サーベイと研究発表を中心に研究を進めた。実施準備においては、まず調査設計を検討・確定した。東京で3000名、名古屋で1000名の標本規模で調査を実施する予定であるが、今年度はその抽出法や回収方法などについて検討をおこなった。また本研究では「社会的消費の動向」「消費の高度化と多様化」「情報テクノロロジーと消費」そして「消費主義と消費文化の構造」の4つの分析ユニットに区分されるが、全体の研究コンセプトを共有しながら、それぞれの分析ユニットにおいて仮説構築と質問紙作成を進めた。具体的な工程に関して言えば、5月・6月・7月には今日における消費社会論の理論的刷新を共有しつつ調査仮説をさらにブラッシュアップするため各ユニットで文献サーベイを進めたとともに、立教大学等で研究発表会を実施した。この研究会の成果を踏まえ、これまでの研究成果と新たな調査を接続させていくために既存の分析結果をさらに精緻化し、9月には経済社会学会(熊本大学)で発表をおこなった。こうした研究会・発表を通じたフィードバックをもとに12月には各ユニットの仮説を統合・調整をはじめた。その後はプリテストを実施する予定であったが、新型コロナウィルスの流行に伴って2月、3月に予定していた調査票作成は見送ることとなった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の研究は、基本的には研究実施計画に沿って進んだ。調査票作成および仮説構築に必要な「グローバル消費文化研究会」の開催が主な内容であったため、各自の理論的背景をもとに仮説を発表しそれをインテンシブな議論を通じて精緻化していくという形で研究が進んだ。また、その間においても研究分担者・協力者が各自、研究成果を発表していくこともできた。しかし、2月、3月には新型コロナウィルスの流行に伴い、研究会開催のための移動が大きく制限されることになった。こうした予期せぬ事態のなか、研究会では遠隔会議システムZOOMを用いたリモート会議を実施し、研究分担者・研究協力者と連携して研究の遂行に努めた。研究会自体はZOOMを使用することで、引き続き継続することが可能である。ただし、2020年度に予定されていた東京・名古屋における大規模調査自体が当初の予定通り実施できるか不透明な状況のなかにある。仮に調査が実施できたとしても、新型コロナウィルスの流行、およびそれに伴う人々の生活の激変が調査結果に大きな影響を与えることが予測される。現在は、こうした予期せぬ事態のなかで、今後の研究の推進方策を模索している。しかし、研究会実施の継続の可能性が担保されるとともに、基本的な仮説構築と調査設計が進んでいる現状に鑑みて、「おおむね順調に進展している」という自己評価を与えた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
上記で述べたとおり、新型コロナウィルスの流行に伴い2020年度の研究計画が予定通り実施できるか不透明な状況のなかにある。また、仮に調査が実施できたとしても、新型コロナウィルスの流行、およびそれに伴う人々の生活の激変が調査結果に大きな影響を与えることが予測される。こうしたなかにおいて、遠隔会議システムZOOMを用いて研究会を継続していくとともに情報収集に専心し、研究計画の大幅な見直しも視野に入れた推進策を練っていく。現段階では先行きが見えないため、次のように複数の可能性を考慮したロードマップを作成している。（1）2020年度後半に東京・名古屋の調査を実施する（2）改善状況に地域差があれば改善した地域のみ2020年度に調査を実施する。（3）改善状況にかかわらず両地域での調査を2021年度に見送る。今後の状況の進展によって、調査実施時期を決定する。また調査票の内容についても、こうした状況下においては大きく項目等の変更を余儀なくされる可能性があるため、研究会で引き続き検討していく。調査時期の変更に伴って、調査設計の再検討の必要も生じるかもしれないが、研究会での議論を通じて柔軟に対応していく。調査時期によっては、研究費を2021年度に繰り越さざるを得なくなる。申請段階では、2020年度内に調査を実施する前提で予定通りの交付を依頼しているが、今後は状況を見守りつつ研究機関と密接に連絡を取りながら対応していくこととする。
|
