| 研究課題/領域番号 |
19H01575
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
伊藤 守 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30232474)
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| 研究分担者 |
山本 敦久 成城大学, 社会イノベーション学部, 教授 (00453605)
有元 健 国際基督教大学, 教養学部, 上級准教授 (30646378)
清水 諭 筑波大学, 体育系(副学長), 副学長 (40241799)
林 香里 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (40292784)
土橋 臣吾 法政大学, 社会学部, 准教授 (50350236)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 世論 / オリンピック / 情動 / ソーシャルメディア / 新聞 / テレビ / アスリート |
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| 研究実績の概要 |
「ソーシャルメディア型」の世論形成と情動現象の総合的研究」というテーマで、２０２１年に延期された２０２０東京オリンピックをめぐるオールドメディアの報道言説とソーシャルメディア上の多様な言表を対象に分析を行い、現代の世論形成の動態の一端を検証した。当初の研究の狙いは、「復興五輪」という開催側の言説を軸に、「復興」と「五輪」がどう接合され、報道されるかを中心に分析をおこなう予定であったが、コロナ感染拡大でオリンピックが延期されたこともあり、感染によるオリンピックの「延期」「中止」に関する報道の変化と世論の動向を精査することに主軸をおいて調査分析をおこなった。世論の動向を調査すべく、「オリンピックに関する意識調査」（中央調査社、２０２０年１１月、２０２１年６月）を２度にわたっておこない、さらに「若者を対象にしたオリンピックに対する意見調査：日記式調査」をおこない、これに加えて、新聞紙面の言説分析、テレビ報道の分析、Yahoo!ニュースのコメント欄の分析、Twitterによるユーザーのコメント分析など、多角的に調査・分析をおこなった。
調査から得られた知見は、第１にオールドメディアがオリンピックの「神話」を語り続けていること、第２にオールドメディアに対する接触は急速に低下しており、世論形成に対する影響力も縮小していること、第３に「ニュース接触の個人化」が進み、ナショナルな祝祭としての＜オリンピックをめぐるメディア経験＞が変容していること、第４にコメント数やツイート／リツイート数として可視化された「世論的なもの」にユーザーの情動や感情が左右され、世論が動的に変化する状況が生まれていることである。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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