| 研究課題/領域番号 |
19H01637
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676)
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| 研究分担者 |
中澤 渉 立教大学, 社会学部, 教授 (00403311)
田淵 貴大 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, がん対策センター疫学統計部部長補佐 (20611809)
川田 恵介 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (40622345)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | パネル調査 / 高校階層構造 / COVID-19（新型コロナウイルス） / 教育格差 / 社会調査 / 社会階層 / 学校生活 / 健康 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は2015年，2017年，2019年の第3波まで子どもと母親を対象に調査を行ってきたが，2020年12月には第4波を子どものみに対して行った．なお，COVID-19が若者に与える影響を調べるために，2019年2月，2020年7月，2021年7月には臨時の調査を行ってきた．そして，本年度の2021年12月には第5波の調査を実施した．そして，（1）仕事・アルバイト・就職への影響，（2）学校生活への影響，（3）精神的健康への影響，（4）感染リスク認知，（5）高校と教育機会の不平等という主に5つの課題に取り組んだ．その結果，(1)仕事については，COVID-19は学生の働き方に特に大きな影響を与えていることが明らかになった．(2)教育については，学校や授業についての否定的な回答が増加し，それは授業の方法によって大きく変化はなかった．(3)健康については，特に女性で精神的健康状態が悪化していることが示された．また，(4)全体として学校におけるCOVID-19の感染リスクを相対的に高く考えているが，女性のほうが，そしてメンタルヘルスの状況が悪いほうが，そのリスクに対する警戒感が強いことなど明らかになった．さらに，精神的健康状態について，成長曲線モデルを用いた分析を行い，COVID-19が精神的健康状態に与える影響について様々な要因を検討した．また，（5）長期パネルデータを構築することで，出身階層→高校タイプ→教育達成の関連についての分析が可能となった．様々なタイプの共変量を考慮した最先端の因果媒介分析の方法から，従来の方法では高校タイプの影響は過大評価されており，因果媒介分析では20-30%の出身背景（世帯年収）の影響を説明するに過ぎないことが明らかになった．本結果は学会にて報告するとともに，英文ジャーナルへと投稿した．また調査と関連した様々な研究結果が報告された．
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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