| 研究課題/領域番号 |
19H01646
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
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| 研究分担者 |
岡本 智周 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (60318863)
片山 悠樹 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (40509882)
今井 順 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (30545653)
丹治 恭子 立正大学, 仏教学部, 准教授 (30509005)
Rappleye Jeremy 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (00742321)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 中等教育 / 比較歴史社会学 / 集団主義教育 / 戦後復興期 / 高度経済成長期 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度は、全体として、戦後の復興期から高度経済成長期における集団主義教育の比較歴史社会学的解明を目指す方向性を確認できたことが大きな成果として挙げられる。研究代表者の学会報告や年４回開催している研究会（今年度はすべてオンライン開催）を通じて、調査報告やアイディアの共有を行ってきた。
2020年度は、本科研のテーマとしての比較対象国であるドイツやイギリスでの現地調査ができなかった。特にドイツについては、海外研究協力者によるドイツ国内出張計画を提出するところまで行ったものの、急速な感染状況の悪化により、見送らざるを得なかった。そのため、日本の資料の共有、解読、オンラインでのインタビュー調査、既に収集したドイツ関係の資料の読み直しと研究会の開催を主たる活動として行ってきた。また、これらの作業をスムーズに進めるためにリサーチアシスタントの雇用を行った。
日本パートについては、2019年度から行ってきた馬場四郎資料の分析が進んできたほか、19年度から継続的に行っている集団主義教育、全国生活指導研究協議会（全生研）の関係者などへのインタビュー調査で、かなり興味深い視点と知見の共有を行うことができた。この成果については、2020年度以降に学会報告などを行うことを視野に入れている。
また、研究分担者の協力を経ながら、「資本主義の多様性」論を踏まえた労働市場の制度的文脈からの教育制度の在り方の比較歴史社会学的解明を最終成果物に含めることには予定しており、この観点に基づく資料収集も行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海外での資料調査はなかなか進めることができていないものの、日本の事例を中心とした視点の共有を図ることはできており、最終成果物に向けた方向性は確認できているため、おおむね順調に進展していると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度と同様、21年度もなかなか国際調査を行うことが難しいことが予測されるため、基本的には国内の資料調査とデータ分析を中心として作業を進める。ドイツについては、海外研究協力者と連絡を取り合いながら、可能であれば、資料調査を実施することを検討している。また、知見の共有のためのオンライン国際会議の開催を検討し始めている。
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