| 研究課題/領域番号 |
19H01646
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
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| 研究分担者 |
岡本 智周 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (60318863)
片山 悠樹 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (40509882)
丹治 恭子 立正大学, 仏教学部, 教授 (30509005)
今井 順 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (30545653)
Rappleye Jeremy 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (00742321)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 戦後社会 / 日本 / 産業化 / 教育実践 / 集団主義教育 / 労働市場 / マカレンコ / ドイツ |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、比較歴史社会学の手法を用いて、近代学校教育を通じた日本社会の社会発展経路と階層形成メカニズムを解明する。本研究は、日本の近代化を「長すぎる近代化」モデルとして位置付けた上で、以下の2つの学術的「問い」によって構成している。第一に「長すぎる近代化」のなかで、日本の社会階層はどのように変化したのかであり、第二に、近代学校教育の形成が社会発展にどのように貢献したのか、である。研究プロジェクト全体において、これらの問いの解明のために1950年代および60年代の教育と社会の関係の解明が鍵になることを共有してきた。そして、戦後社会における近代的産業発展による教育と地域社会の関係の変化を多面的に把握することが本事業全体の作業として注目してきた。
最終年度であった2022年度にまとめた点は主に次の５点にまとめられる。第１に、戦後日本において、「社会」と「社会科」はどのように構想され、教育実践はどう行われてきたかを馬場四郎の思想と行動から検討することである。第２に、戦後日本で行われてきた集団教育および集団主義教育がどのような文脈で行われ、これをどう比較歴史社会学的に位置付けられるかを検討することである。第３に、戦後復興期における労働市場のドラスティックな変化を日本を比較歴史社会学的一事例としておきながら、歴史的把握を試みることである。第４に、学校教育の大衆化による変化を教育実践の観点から把握することである。第５に、この社会の産業化とそれに伴う学校教育の変化について、教育思想家がどう言語化し、それをどう受容してきたのかを把握する。
以上の作業から、製造業社会としての戦後日本が作り出した学校と社会の関係の解明に歩みを進めることができたものととらえている。また、研究期間全体を通じて、ドイツとの比較の作業を進めてきた。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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