研究課題/領域番号 |
19H01654
|
研究機関 | 長野県立大学 |
研究代表者 |
太田 光洋 長野県立大学, 健康発達学部, 教授 (60248664)
|
研究分担者 |
加藤 孝士 長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (10631723)
原野 明子 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (10259210)
中山 智哉 長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (00465907)
渡邉 望 長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (40621264)
姫田 知子 四国大学短期大学部, その他部局等, 講師 (30612056)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
キーワード | 保育 / 社会変動 / 東日本大震災 / コロナ禍 / 保育の質 / 子育て支援 |
研究実績の概要 |
東日本大震災が保育に与える影響を検討した本研究において、2021年度は、これまでの調査結果の一部をまとめ、報告書を1編作成した。さらに、論文化、学会発表、及び図書の執筆を通して、結果の公表に努めた。 加えて、本年度の調査として、web調査を行った。これまでの調査において、保護者を対象とした調査では、保育所、幼稚園、こども園に子どもを通園させている保護者を対象として調査を行っている。ただしこれらの方法だと、保育施設に子どもを預けず、自宅で子育てをされている保護者の状況や想いを把握することは難しかった。また、質問紙調査の場合、回答者は母親に限定されることが多く、父親についても回答を求めやすくするため、web調査を設定した。 その結果、子どもの言葉の発達やコミュニケーション能力の発達について、保育施設に子どもを預けていない保護者は、保育施設に子どもを預けている保護者に比べ、心配が多いことが示された。また、全般的に、母親は、父親に比べ、子どもの成長に関して、心配が大きいことも示された。 また、保育の現状を明らかにするべく、保育者を対象としたインタビュー調査も行った。その結果、コロナ禍の保育を行う上で、感染予防を徹底したうえで、行事の開催の方法等を変化させつつ、保育を行っていることが示された。また、オミクロン株の広がりによって、更なる感染予防対策が行われ、これまでの保育を、より見直し、保育内容を変化させていることが示された。 以上の結果と2020年度の結果を基に、調査園を拡大した質問紙調査を行うため、倫理審査会の承認を得、さらに調査用紙の印刷、及び発送準備を整え、調査が行える準備を整えた。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、東日本大震災という社会変動により、保育がどのように変化したのかを明らかにすることを目的としたものであり、福島、宮城といった東北地域の保育の変化の特徴を明らかにすることを目指していた。 しかしながら、現在、コロナ禍という大きな社会変動により、全国的に大きな制限を強いられた中で保育が行われている。よって、コロナ禍の現状を把握する必要性がある。特に、変異株である、オミクロン株は、幼児への感染力も高く、保育現場が大き制限を強いられ、調査を行うのが難しいのが現状であり、研究は遅れている。 ただし、コロナ禍という社会変動下だからこそ、東日本大震災を乗り越えてきた経験が顕著になる可能性もある。よって、これらの視点も踏まえつつ検討していくことは、研究目標を達成するためにプラスの働きをする可能性がある。
|
今後の研究の推進方策 |
2020年度予算で調査の完了した、『園長調査』、『保育者調査』、『保護者調査』についてまとめ、報告書の作成や論文化を行い、研究成果の報告に努める。加えて、2021年度に行った、web調査、インタビュー調査のまとめ、報告書の作成、学会発表・論文化を通じて、結果の公表に努めていきたい。 調査としては、今後、広域調査を実行し、福島、宮城の保育者の保育への取り組みや子育て環境について、明らかにし、東日本大震災の経験が、コロナ禍の保育や現在の保育実践に与える影響を検討していく。 また、これまでの調査では、家庭環境や園種、地域によっても結果が異なっており、個々人の置かれた環境によって、個人差が生じる可能性が示唆されている。よって、インタビュー調査などを通して、質的にも検討していきたい。
|