| 研究課題/領域番号 |
19H01762
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
平井 啓 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (70294014)
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| 研究分担者 |
足立 浩祥 大阪大学, キャンパスライフ健康支援・相談センター, 准教授 (00303785)
谷向 仁 京都大学, 医学研究科, 准教授 (60432481)
本岡 寛子 近畿大学, 総合社会学部, 教授 (70434876)
山村 麻予 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 講師 (70745190)
中村 菜々子 中央大学, 文学部, 教授 (80350437)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | メンタルヘルス / 受療勧奨 / 心理教育 / 教育プログラム開発 / 実践研究 |
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| 研究成果の概要 |
実態調査により、受診経験者は受診の利得と非受診の損失をより感じることがわかった。また、異なるメッセージによって受診意図に差があること、メッセージによって受診意図や対処法に差があることが明らかになった。これらの調査結果に基づき、個別メッセージの配信やストレスマネジメント研修、心理教育教材などの介入内容を開発した。産業分野および教育分野での介入により、産業分野ではストレスには変化ないものの、セルフケアコンテンツの視聴率上昇や一部企業での専門機関利用者数の増加が見られた。教育分野では研修やコンテンツ提供によりストレス改善において有意な変化は見られなかった。
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| 自由記述の分野 |
健康心理学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、メンタルヘルス不調者が早期に不調を自覚し、迅速にメンタルヘルスケアの専門家への相談及び受療するために、ソーシャルマーケティングと行動経済学的手法を用いて、対象者の特性、つまり個人差を考慮したメッセージやコンテンツを開発した上で、早期相談・受療行動の強化に効果的なコミュニケーション方法を特定し、それを用いた介入を行った。その結果、セルフケアコンテンツを一定視聴していることや、専門機関への利用へ行動を移した対象者の存在も明らかとなった。本研究は、メンタル不調者の早期発見、早期受療に向けた研究の一助となると考えられる。
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