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福島原発事故から９年が過ぎ、セシウム吸収抑制対策としての水田へのカリウム無償散布が打ち切られようとしている一方で、避難区域への帰還が始まり、予期せぬ作物のセシウム吸収被害の発生が懸念されている。今回の原発被害の舞台となった阿武隈地方は、中生代白亜紀に生じた花崗岩と、第三期中新世に生じた玄武岩の、異なる2種類の地質を有する。ある作物がセシウムを吸収し易いかどうかは「作物と土壌タイプの組合せ」で決まり、「土壌タイプ」を決める主要な要因として「土壌の母岩」が重要な役割を果たしていると考えられる。本研究では、このメニズムを解明するとともに、地質情報と作物別のセシウム吸収リスクから福島の農地のゾーニングを行い、被災地の農政や営農に資する。
これまでに、福島県伊達市と連携し、同市内の多数の水田と山林を対象として各地点の母材を推定、事故当年の伊達市における玄米のセシウム吸収被害の分布と比較し、事故当年に 300Bq/kg を超える玄米が収穫された水田の分布は玄武岩質土壌の分布と一致することを確認するとともに、玄武岩質土壌と花崗岩質土壌の間では「土壌鉱物からの交換性カリウムの放出」と「粘土鉱物における交換性カリウムの保持」のバランスが大きく異なっていること等を明らかにしてきた。また、イネのマッピング集団を用いてセシウム吸収のQTL解析を行い、３つのマッピング集団から第２、４、６染色体に座乗するQTLを同定してきた。アソシエーション解析行った結果、第４染色体のQTLは高親和性カリウムトランスポーターが原因遺伝子と考えられた。
他の２つについても、延長が認められた期間（当該年度）を利用してQTL領域の絞り込みを実施、第４染色体のQTLに対しては陽イオンチャンネルをコードする2遺伝子、第６染色体のQTLに対してはカリウム/ナトリウム共輸送体をコードする遺伝子が候補として挙がった。
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