| 研究分担者 |
山本 陵平 大阪大学, キャンパスライフ健康支援・相談センター, 准教授 (00533853)
芳賀 昭弘 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (30448021)
新澤 真紀 大阪大学, 医学系研究科, 特任助教(常勤) (30704788)
福井 小紀子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (40336532)
土岐 博 大阪大学, 核物理研究センター, 協同研究員 (70163962)
古徳 純一 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (70450195)
山川 みやえ 大阪大学, 医学系研究科, 准教授 (80403012)
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| 研究実績の概要 |
2013-2016年度に特定健診を受診した大阪府市町村国保・国保組合の被保険者のうち、特定保健指導の階層化基準において積極的支援対象と判定された44953人において、特定保健指導の利用に関連する因子を同定した。2017年末までに4904人(10.9%)が特定保健指導を利用した。多変量Cox比例ハザードモデルを作成し、特定保健指導の利用関連因子を同定した。ハザード比が比較的高い因子は、保険者(ハザードが最も低い市町村の多変量補正ハザード比1.00 [reference], ハザード比が最も高い市町村116.52 [95%信頼区間16.06, 845.33]、年齢(≦44歳1.00 [reference], 45-49歳1.03 [0.93, 1.14], 50-54歳1.20 [1.08, 1.33], 55-59歳1.43 [1.29, 1.58], 60-64歳1.84 [1.68, 2.01], 65-69歳1.24 [1.02, 1.52], ≧70歳0.66 [0.51, 0.87])、非喫煙者(1.38 [1.30, 1.47])、「生活習慣の改善について保健指導を受ける機会があれば、利用しますか」(いいえ1.00 [reference], はい1.89 [1.77, 2.00], 欠損1.48 [1.28, 1.72])、「運動や食生活等の生活習慣を改善してみようとおもいますか」(改善するつもりはない1.00 [reference], 改善するつもりである(概ね6か月以内)1.18 [1.08, 1.29], 近いうち(概ね1ヶ月以内)改善するつもりであり、少しずつ始めている1.12 (1.01, 1.25), 既に改善に取り組んでいる(概ね6か月未満)1.13 [1.00, 1.29], 既に改善に取り組んでいる(6か月以上)1.32 [1.18, 1.48], 欠損0.65 [0.58, 0.73])であった。以上の結果より、特定保健指導の実施率は保険者によって大きく異なるが、年齢55-64歳、非喫煙者、保健指導の希望者、生活習慣改善に６ヶ月間以上取り組んでいる被保険者において特定保健指導の利用率が高いことが明らかである。
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