| 研究課題/領域番号 |
19H03872
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
|
|---|
| 研究機関 | 筑波大学 (2021-2022)
神戸大学 (2019-2020) |
|---|
研究代表者 |
木澤 義之 筑波大学, 医学医療系, 教授 (80289181)
|
|---|
| 研究分担者 |
竹之内 沙弥香 京都大学, 医学研究科, 准教授 (00520016)
山口 拓洋 東北大学, 医学系研究科, 教授 (50313101)
森田 達也 聖隷クリストファー大学, 看護学研究科, 臨床教授 (70513000)
余谷 暢之 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 総合診療部, 医長 (70593127)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | アドバンス・ケア・プランニング / 行動経済学 / 緩和ケア / がん |
|---|
| 研究成果の概要 |
2つの研究を実施した。まず、ACPをしておかないと、家族の精神・心理的な負担になる」という情報を伝えることで、がんサバイバーのACPの実践に関する意欲を高めることができるかをランダム化比較試験を用いて検証した。618名のがんサバイバーが参加した。損失回避ナッジは、患者のACPに関する意欲、準備性を高めることに有効であることは実証できなかった。しかしながらACPに関する適切な情報提供により、2割の参加者にACP実践に関する意欲の向上が見られた。第2に進行がん患者「日本型ACP支援モデル」を開発し介入研究を行った。1103名の患者にスクリーニングを行い61名を登録し完遂した。現在結果解析中である。
|
| 自由記述の分野 |
緩和ケア
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の実施により、「ACPをしておかないと家族の負担になる」という情報を与えることは、ACPに意欲を持つ患者の割合の増加に寄与しないことが明らかとなった。しかしながら、ACPに意欲がある患者意欲をさらに高めることには繋がる可能性があり、今後追加解析を行う予定である。また、患者に正しい情報提供を行うことは、全体の2割、意欲のない参加者の7割ACPの意欲を高めることが示唆された。ACPの正しい情報提供を全ての重い病を持つ患者にしていく必要があるかもしれない。
|
