| 研究課題/領域番号 |
19H03874
|
|---|
| 研究機関 | 明治薬科大学 |
|---|
研究代表者 |
赤沢 学 明治薬科大学, 薬学部, 教授 (80565135)
|
|---|
| 研究分担者 |
川崎 敏克 国立研究開発法人国立がん研究センター, 東病院, 薬剤部長 (20505408)
成松 宏人 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 部長 (50524419)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 転移性膵癌 / 一次化学療法 / 費用対効果分析 / QOL値 / ネットワークメタアナリシス / カルテデータ |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究では、進行性膵癌に対する癌化学療法の費用対効果を検討するために”①モデル分析による費用対効果”、”②コホートデータによる費用対効果”で必要な3つのデータ収集を2020年度～2021年度を通じて実施した。
１つ目は転移性膵癌を対象とした一次化学療法（ゲムシタビン＋ナブパクリタキセル併用療法、FOLFIRINOX療法、S-1療法, ゲムシタビン療法, ゲムシタビン＋エルロチニブ併用療法）の有効性についてネットワークメタアナリシスを用いた比較検討を行った。公表論文のシステマティックレビュー及び収集データの統合解析を実施し、英語論文として公開済みである（JAMA Network Open 2022）。これは明治薬科大学と神奈川県立がんセンターで協力して対応した。
2つ目は膵癌の化学療法に関する本邦独自のQOLデータを収集するため、膵癌の疾患シナリオの作成及び一般人及び癌専門医を対象としたQOL調査を実施した。膵癌の疾患シナリオには、膵癌に対する化学療法で生じやすい有害事象を反映しており、すい臓がんに特化したQOL値を取得することで、化学療法の安全性情報を加味した費用対効果分析を実施することが可能である。これは明治薬科大学と神奈川県立がんセンターで協力して対応し、今後は結果を踏まえた論文を作成中である。
3つ目は国立がん研究センター東病院で転移性膵癌の１次化学療法であるゲムシタビン＋ナブパクリタキセル併用療法とModified FOLFIRINOX療法を受けている患者のカルテデータの収集を実施した。これは明治薬科大学と国立がん研究センター東病院で協力して実施した。今後は収集したカルテデータを用いて費用対効果分析で必要な各患者の生存年数や費用データの集計を行い、実臨床の患者個別データに基づいた費用対効果分析を実施する。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究では、①モデル分析による費用対効果、②コホートデータによる費用対効果、③財政的影響（バジェットインパクト）の3つを実施している。コロナ感染症の影響により、それぞれの研究状況にやや遅れが生じていると考えている。各研究目的に対する研究の進捗状況は以下の通りである。
①モデル分析による費用対効果：ネットワークメタアナリシス、QOL調査及びこれらの結果を用いた経済モデルに基づく費用対効果分析を予定しており、現状はネットワークメタアナリシスの実施・論文化、QOL調査の実施、費用対効果分析の経済モデル構築が終了している。大学、病院施設及び外部委託企業の3社で協力して実施したが、2020年度～2021年度はコロナ禍の影響から、調査に必要なIRB手続きやデータ収集に想定以上の時間を要したため、その論文化にやや遅れが生じていると評価している。
②コホートデータによる費用対効果：国立がん研究センター東病院におけるカルテデータの収集、有効性・安全性・費用データの算出及び患者個別データを用いた費用対効果分析を予定しており、現状はカルテデータの収集及び集計が終了している。カルテデータの収集は国立がん研究センター東病院で実施するため、コロナ禍で病院訪問の人数制限等の影響によりデータ収集が遅延したため、その統合解析及び論文化にやや遅れが生じていると評価している。
③財政的影響（バジェットインパクト）：大規模データベースを用いた国内の膵癌患者に使用される化学療法レジメンの使用実態調査及び医療費推計を行うと共に、費用対効果分析の結果に基づいたバジェットインパクトの分析を行う予定である。既に大規模データベースを用いた化学療法レジメンの使用実態調査及び医療費推計は終了しており、次年度はその論文化及びバジェットインパクトの検討を行う予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究を更に推進させるため、以下の4つの研究計画を予定している。
1.膵癌の化学療法に関するQOL調査の結果取りまとめ：一般人及び癌専門医を対象としたQOL調査については、それぞれ調査方法に準じた解析を及び論文化を明治薬科大学と神奈川県立がんセンターの双方で並行して実施すると共に、解析結果の共有及び解釈・論点の取りまとめをWeb会議システムの活用により速やかに遂行し、論文作成を加速させる。
2.転移性膵癌を対象とした一次化学療法の包括的な費用対効果分析：QOL調査の論文化と並行して、経済モデルの作成を行う。当該分析で用いる経済モデルは本研究の1年目で模擬的に作成をしており、その時のノウハウを活用することで解析実施期間を1カ月程度まで短縮することが可能であると考えている。
3.膵癌一次化学療法のカルテ調査：カルテデータの収集は昨年度までで終了したため、今後は結果の解釈相談及び論文化を実施する。論文化に当たってはWeb会議システムを利用した速やかな情報共有及びドラフト論文のレビューを行うことで、論文投稿までの対応プロセスを短縮化させる。
4.膵癌二次化学療法のカルテ調査：二次化学療法では複数の化学療法レジメンを比較するのではなく、近年登場したnal-IRI/LV療法に注目した情報収集及び解析対応を行う。比較対照薬である二次化学療法でmFOLFIRINOXを使用した患者（一次化学療法ではゲムシタビン＋ナブパクリタキセルを経験した者のみ）のデータは、既に既存のデータ収集で集められているため、追加で収集すべきデータが一次化学療法のカルテ調査時の20％程度で済むことから、速やかに解析及び論文作成対応に移行できると考える。
|
