研究課題/領域番号 |
19H03909
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研究機関 | 東海大学 |
研究代表者 |
立道 昌幸 東海大学, 医学部, 教授 (00318263)
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研究分担者 |
中野 匡 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (90217795)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | ICT機器利用 / 緑内障 / スクリーニング / 判定ロジック / アウトカム |
研究実績の概要 |
本研究は、使用頻度・時間が劇的に増加したICT機器のいかなる使用形態、使用時間が緑内障のリスクになるのか?を明らかにすることが目的である。本課題を明確にして、緑内障に対する予防方法を提唱する。昨年度までに、ICT機器の使用が緑内障発症のリスクとなる原因として、ICT機器の長時間使用が、成人期以降においても、眼軸長延伸をもたらすことを証明した。 また、これらICT機器の使用の全身的な影響として、セデンタリーライフスタイルが今後日本社会の問題となる認知症のリスクになりうるのか?一方で、ICTからの刺激が認知症の予防に寄与するか?の問いに答えを示すことを目的としている 本年度は、アウトカムである緑内障を精度よく検出することを目的として、3次元断層眼底装置であるOCTを用いた緑内障検診方法の開発を行った。OCTの判定ロジックについては、これまでもAIの導入等も試みたが、基本的に偽陽性率が高いことが問題でありなかなか実用化できなかった。今回、眼科医がOCT画像を判定する際の判定ロジックを元に緑内障リスクスコアの再開発を行った。リスクスコアは、感度、特異度も90%以上でAUCが0.97であり。検証データセットでは、高スコアの人(全人口の6.2%が含まれる)の中で90%以上の予測値でかつ、低スコアの人(全人口の85.2%が含まれる)の中で負の予測値も同等であった。また、これらのスコアに基づきハンフリーの視野計を用いて確定診断を行い、スクリーニング精度を実証した結果、高い感度と特異性で緑内障を検出することできた。OCTを用いた自動判定のシステムが完成し大規模なコホート研究において緑内障をFDT視野計とともに効率的にスクリーニングし、確定診断が同一施設内での実施によりバイアスなく完全に緑内障発症をアウトカムとして把握することが可能となった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
現在、18000人(9000人は眼軸長測定済)のコホートについては順調に追跡できている。本研究で最も重要な緑内障のスクリーニング方法が開発できたことで、正確にアウトカムが把握できる。これを毎年実施しているOCTの結果に当てはめ、経時的変化としても緑内障への進行を判断できる。さらに、緑内障のリスク因子として、喫煙、飲酒、運動を含めた生活習慣についても10年間分のデータを入手し、現在経時的変化を含めて解析中で、緑内障発症との関連を検討予定である。また、副次的課題である認知症(Alzheimer Disease)や軽度認知障害(MCI)においても順調に検査参加者数が確保できており追跡実施ができている。
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今後の研究の推進方策 |
今回の主な目的である緑内障の発症リスクとの関連は、今回開発したOCTでの緑内障リスクスコアを用いてスクリーニングを実施し、確定診断をハンフリーの視野計で実施していく。さらには、副次的なアウトカムとしての認知症や軽度認知障害(MCI)については、MSP-1100(日本光電:鳥取大学、浦上克哉教授特許)を60,63,66,69歳時に実施し、12点以下(満点15点)、あるいは13点以上でも前回より点数が下降した場合はさらにAlzheimer’s Disease Assessment Scale TDASプログラム を行い認知症の評価を継続する。ただ、懸念材料としては今回の新型コロナウイルスによるパンデミックによりテレワークやWeb会議が劇的に増加したことで、曝露であるICT機器利用時間が職種を超えて大幅に変化した可能性があることである。この短期間の変化をどのように考えるかが課題である。今後、曝露を客観的に評価することを考えていたが、このコロナ禍での増加が一次的なのかどの程度続くのかによっても、アウトカムにどのように影響するかが課題となる。特に認知症に関しては、心理的要因も大きくまた、自宅にこもり、他人との接触機会が少なくなったことと、ICT機器利用との影響についても評価する必要がある。一方で主目的である緑内障に関しては短期的な影響は少ないと考え、既にICT機器利用時間等については、2016年から継続的に調査しているので過去の曝露については正確に評価することができると考えている。
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