| 研究課題/領域番号 |
19H03913
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立がん研究センター |
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研究代表者 |
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 部長 (70250248)
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| 研究分担者 |
松尾 恵太郎 愛知県がんセンター(研究所), がん予防研究分野, 分野長 (80393122)
伊藤 秀美 愛知県がんセンター(研究所), がん情報・対策研究分野, 分野長 (90393123)
永田 知里 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30283295)
阿部 サラ 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 研究員 (60739530)
伊藤 ゆり 大阪医科薬科大学, 研究支援センター, 准教授 (60585305)
後藤 温 横浜市立大学, 医学研究科, 教授 (80644822)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | がん / 寄与度 / 修正不可能 / 要因 / 日本人 |
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| 研究成果の概要 |
日本人のがんの要因のうち、修正不可能-non-modifiable-な要因、すなわち、がんの家族歴、女性関連要因、リスク関連遺伝子多型や遺伝子環境交互作用などの遺伝要因、社会経済格差要因で説明できる度合（人口寄与割合、PAF）の推計を行った。
それぞれの要因の寄与を独立に推計した場合、部位によっても異なるが、遺伝子環境要因交互作用では0.2-33％、リスク関連遺伝子多型（上位3つに限定した場合）では、22-61％、女性関連要因のがん全体への寄与は、出産1.7％、初産年齢1％、地理的剥奪指標による格差は2-5％であった。これらの数値を確定後に修正不可能要因全体のPAFを確定する。
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| 自由記述の分野 |
がん疫学・予防医学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により、これまで「予防-preventable-・修正可能-modifiable-な要因で説明できるのは30～50％」と説明されてきたがんの要因のもう一方の側面である宿主要因、すなわち修正不可能-non-modifiable-な要因の寄与する度合いを提示し、わが国におけるがんの要因の特性とその予防の量的指標を得ることができる。
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