| 研究課題/領域番号 |
19H04385
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| 研究機関 | 国立研究開発法人情報通信研究機構 |
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研究代表者 |
室野 栄 国立研究開発法人情報通信研究機構, 総合テストベッド研究開発推進センターテストベッド連携企画室, 有期研究技術員 (90616963)
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| 研究分担者 |
成瀬 康 国立研究開発法人情報通信研究機構, 脳情報通信融合研究センター脳情報工学研究室, 室長 (00455453)
今井 弘二 国立研究開発法人情報通信研究機構, 戦略的プログラムオフィス, 研究員 (50711230)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 観光 / 仮想現実 / VR / ICT |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、観光誘致のためのVR映像の効果的な制作基準や活用方法について定量的な評価を行うために、次の3点を実施することを目的としている。
1．VR映像の制作、2．VRの制作基準の明確化、3．VR映像の利活用の調査
まず、「1．VR映像の制作」では、観光における様々なジャンル（施設、体験、景観、行事、産業など）のVR映像を300点以上制作した。これは当初の目標の1.5倍以上の数である。そして、制作したVR映像の内、観光誘致に効果的であると考えられる約100点をインターネットから公開し、実証実験後も自治体などとに役立てられている。
次に、「2．VRの制作基準の明確化」では、昨年の解像度と映像時間などの映像要素の評価に加え、複数人が同時に視聴できるシステム（以下、体験共有システムという）を利用して実証実験を実施した（ただし、新型コロナウィルスの感染を回避するために、頭部に装着するヘッドマウントディスプレイ（HMD）ではなくタブレットを利用した）。また、それらの成果については関連する学会などにて発表や研究論文、著書としてまとめた。
「3．VR映像の利活用の調査」では、観光地の案内板をVR映像とするなどの実践の他に、コロナ禍における安心安全な施設案内として、資料館にて体験共有システムを用いた非接触の館内案内の実証実験を進めている（令和2年9月30日に報道発表）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は3年計画であり、1・2年目は「1．VR映像の制作」の実施、2・3年目には「2．VRの制作基準の明確化」と「3．VR映像の利活用の調査」を予定している。
1.については、目標としていた数の1.5倍以上のVR映像を制作した。2.については、共同体験システムを用いて、複数人が観光地などを視聴する実証実験を実施し、VRの適切な解像度と映像時間などについて評価を行った（ただし、新型コロナウィルスの感染を回避するために、HMDなどの接触を伴う機器の利用は控えた）。3.については、複数の自治体や団体などと連携して本研究の成果の社会展開を進め、非接触の館内案内などを実現した。
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| 今後の研究の推進方策 |
「2．VRの制作基準の明確化」では、新型コロナウィルスの状況をみて計測による客観的な情報の取得を試みる。また、「3．VR映像の利活用の調査」としては、非接触の館内案内の実証実験を継続する他にも、フィジカル空間とサイバー空間を合わせた新たな実践を試みる。
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