| 研究課題/領域番号 |
19J01552
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
真田 原行 関西学院大学, 文学部, 特別研究員(PD)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-25 – 2022-03-31
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| キーワード | 感情 / 認知 / 注意 / 事象関連電位 |
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| 研究実績の概要 |
平成31年度は、「感情状態が視覚探索場面における認知プロセスにどのような影響を及ぼすのか」について解明するため、事象関連電位（ERP）測定実験を行った。現在データを分析中であるが、感情が喚起された場合、感情価（ネガティブ・ポジティブ）に関わらず、ターゲット刺激に対する注意の焦点化が減弱するという予備的な結果を得た。これまでの研究では、感情価を持つ刺激（脅威刺激や報酬など）がどのように注意を捕捉するかの検討が多くなされてきた。一方で、課題や刺激とは関係ない感情的状態が、注意機能にどのような影響を及ぼすかについてはあまり検討がなされてこなかった。本研究は後者に関して具体的知見を提出するものであり、重要な意義を持つと言える。令和2年度はより詳細に分析をしたうえで、その成果を学会や論文等で発表する予定である。
当該年度に予定していた「感情状態がワーキングメモリ表象の精度にどのような影響を及ぼすのか」についての実験は、当初想定していた実験手続きよりも適切な手続きがあると考えられたためその実施は見合わせた。令和2年度は、適切な手続きを用いてこの実験を実施する予定である。
また、「感情と認知の関係性」という本研究計画の枠組みの中において、感情的な特徴をもつ音（協和音・不協和音）がどのように注意捕捉をするかについてのERP研究も行った。この研究については必要な実験と分析をすでに終え、国内外の学会で成果を発表済みである。本研究計画の大きな目的は、感情機能と、注意やワーキングメモリといった認知機能がどのようにインタラクションするのかを生理心理学手法を用いて検討することである。そのため、感情的な特徴をもつ刺激がどのように注意を捕捉するかについて明らかにする本研究は、この目的達成に対して貢献しうる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成31年度は、当該年度に予定していた「感情状態がワーキングメモリに及ぼす影響」研究の実施を延期したが、次年度以降に予定していた「感情状態が視覚探索場面における認知プロセスに及ぼす影響」研究を実施し、必要な実験を完了した。現在はそのデータを分析中であるが、「ネガティブ・ポジティブ感情が喚起されると、視覚探索のターゲットに対する注意の焦点化が減弱する」ことを示す予備的な結果を得ている。よってこの研究は今後論文化して発表するなど具体的成果を生み出すと予測できる。
また平成31年度は、「感情と認知の関係性」という本研究の枠組みの中において、「感情的な質感をもつ音（協和音・不協和音）がどのように注意捕捉をするか」についても事象関連電位を用いて検討を行った。この研究に必要な実験はすでに終え、「注意資源が主課題に多く割かれたときに限って、協和音は不協和音よりも強く注意を捕捉する」という結果を得ている。この結果については国内外の学会ですでに発表済みであり、国際誌に投稿するべく原稿を準備中である。
上記の点から、1年という期間としては十分な成果を得たと考えられ、本研究課題の進捗状況としてはおおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度はまず、「感情状態が視覚探索場面における認知プロセスに及ぼす影響」研究で得たデータを詳細に分析し、その成果を国内外の学会で発表する。また論文を執筆し、国際誌に投稿・発表する。本研究では、視覚探索におけるターゲットの認知処理に注目した実験を行ったが、本研究の手続きでは、視覚探索でターゲット以外にも顕著な妨害刺激が存在する場合にその妨害刺激の処理が感情状態によってどのような影響を受けるのかは検討することができない。よって令和2年度は、妨害刺激の処理も検討可能な実験手続きを用いて、この検討を行う予定である。まずは具体的な実験手続きを考案し、アイデアがまとまり次第実験実施の準備を行いたい。
平成31年度は実施を見合わせた「感情状態がワーキングメモリに及ぼす影響」研究について、より適切な手続きのアイデアは得ているため、この手続きを用いた実験を作成し、実験を実施する。当初の実験実施を見合わせたのは以下の理由による。この実験手続きでは色刺激を呈示するcontinuous report 課題を用いてワーキングメモリ表象精度を計測する予定であったが、その場合、モニターが色を正確に呈示できているかを担保せねばならない、またcontinuous report課題がERPを測定するうえで適切な課題か不明という問題があった。これらの問題を解決すべく、色ではなく傾きを呈示し、またMachizawa et al.(2012)の手続きを用いた実験を行う。また実験・データ分析の終了後には、国内外の学会や論文などで成果を発表するため、その準備を進める予定である。
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