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2021 年度 実績報告書

アルツハイマー病におけるタウ伝播機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 19J21850
研究機関東京大学

研究代表者

西田 達  東京大学, 大学院医学系研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2019-04-25 – 2022-03-31
キーワードタウ / マイクロダイアリシス / 神経活動 / プリオン様伝播 / アルツハイマー病 / 細胞外腔
研究実績の概要

当該年度においては生体脳におけるタウ病理の伝播について、自己凝集能を有すseedタウが細胞外腔を介し、神経活動依存的に細胞間を移行している可能性について検証した。
本研究員は前年度までにマウス脳における間質液中のseedタウを回収する系を樹立した。この系を応用し、ピクロトキシンを適量混入させた人工脳脊髄液によるリバースマイクロダイアリシス法によって薬理学的に神経活動を亢進させたところ、神経活動依存的な細胞外腔中seedタウ量の変化は見られなかった。次にピロカルピンを用いて、神経細胞障害が生じた際の細胞外腔中seedタウ量が変化するかについて調べたところ、こちらでは細胞障害と共に細胞外腔中seedタウ量は上昇した。
以上の結果から、少なくともseedタウは細胞障害によって間質液中へ放出されることを明らかにしたが、神経活動依存性は見られなかった。光遺伝学によって慢性的に神経活動を亢進する実験において、タウ伝播が亢進されたことを示す病理学的所見とは異なる結果を示した。これらの違いは、慢性刺激と急性の刺激によって脳内のタウseedの移行や放出形態が異なる可能性、マイクロダイアリシス法によって回収できているタウは病理学的な伝播を生じさせるseedタウを必要十分に回収できる系ではない可能性が考えられる。或いは慢性的な神経活動の亢進の結果として細胞障害が引き起こされ、タウ病理が引き起こされた可能性も考えられた。今後はアルツハイマー病でみられるアミロイド斑存在下で神経活動や細胞障害を抑制できた際にタウ伝播がどう変化するかについて調べられると、アルツハイマー病患者脳における神経活動や細胞障害性とタウ伝播の関係について更なる知見が得られる可能性がある。

現在までの達成度 (段落)

令和3年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和3年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 2021 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Glymphatic system clears extracellular tau and protects from tau aggregation and neurodegeneration2022

    • 著者名/発表者名
      Ishida Kazuhisa、Yamada Kaoru、Nishiyama Risa、Hashimoto Tadafumi、Nishida Itaru、Abe Yoichiro、Yasui Masato、Iwatsubo Takeshi
    • 雑誌名

      Journal of Experimental Medicine

      巻: 219 ページ: -

    • DOI

      10.1084/jem.20211275

    • 査読あり
  • [学会発表] Chronic neuronal hyperactivation exacerbates tau propagation without acute release of seed-competent tau in brain interstitial fluid.2021

    • 著者名/発表者名
      Yamada K, Nishida I, Wakabayashi T, Iwatsubo T.
    • 学会等名
      Pacifichem 2021
    • 国際学会
  • [学会発表] Acute and chronic impact of neuronal excitation on tau release and propagation.2021

    • 著者名/発表者名
      Yamada K, Nishida I, Wakabayashi T, Iwatsubo T.
    • 学会等名
      第40回 日本認知症学会 2021年 オンデマンド
  • [備考] 認知症の病因「タウタンパク質」が脳から除去されるメカニズムを解明

    • URL

      https://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/admin/release_20220228.pdf

URL: 

公開日: 2022-12-28  

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