| 研究課題/領域番号 |
19K00150
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
岡本 佳子 神戸大学, 国際文化学研究科, 講師 (90752551)
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| 研究分担者 |
辻 昌宏 明治大学, 経営学部, 専任教授 (00188533)
荒又 雄介 大東文化大学, 外国語学部, 准教授 (20281446)
小石 かつら 関西学院大学, 文学部, 教授 (00636780)
大河内 文恵 東京藝術大学, 音楽学部, 講師 (20463953)
平野 恵美子 神戸市外国語大学, 外国学研究所, 客員研究員 (30648655)
坂部 裕美子 公益財団法人統計情報研究開発センター, その他部局等, 研究員 (50435822)
神竹 喜重子 東京藝術大学, 大学院音楽研究科, 研究員 (70786087)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 劇場 / 音楽劇 / オペラ / 上演記録 / プログラム / レパートリー |
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| 研究実績の概要 |
本年度も新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて研究計画が変更されることとなったが、研究会をオンラインに切り替えることで5回開催し、メンバーが各自の分担にもとづいた研究遂行の成果発表をするとともに、資料状況や研究動向の情報共有を行った。それと並行して、各自が個人の専門分野の学会等で研究成果を公開した。ただし2020年度は延期・中止となった国際学会が多く、日本国内を中心とする学会口頭発表や、論文、著書での研究発表となった。
以上の理由から、2020年度はチームでの研究としては、本研究推進の土台となる①世界各地の歌劇場／歌劇団の上演データベースの公開状況の調査、②フィールドワークによるヨーロッパ主要歌劇場の資料調査と上演演目調査、③収集した上演状況の興行データを統一する分類方法の案出 のうち、すでに手元にある資料をもとに研究を進められる①と③が中心となった。
①について、データベースを公開する歌劇場／歌劇団について、研究チームで共有しているリンク集を元に拡充させ、ウェブサイト上で公開を行った。②については、残念ながら昨年に引き続きフィールド調査を全く実施できなかったため、状況が許せば2021年度に回すこととした。③については、①にあるすでに公開されているデータベースと、昨年度②にて収集したデータとの比較を行いつつ、整理・統一・グループ内での共有を行っている。具体的な調査都市としてはドレスデン、ライプツィヒ（ドイツ）、シエナ、フィレンツェ（イタリア）、ブダペスト（ハンガリー）、モスクワ、サンクトペテルブルク（ロシア）、キエフ（ウクライナ）等である。一部のデータを統合したものについては、研究成果として共著の形で論文執筆を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度の研究では2019年度末、2020年度に予定されていたフィールドワークが新型コロナウイルス感染拡大の影響により取りやめとなった。そのため上演状況の十分な興行データを研究チーム内で共通のデータベースとして共有するまでには至らなかった。ただし、手元にあるデータを元にした分析や文献調査については日本国内で進めることができたため、全体進捗としては引き続き「やや遅れている」ものと判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の最終目的は、統合した調査データを効果的に用いた音楽劇文化研究の方法論の確立と分析の実施であるが、新型コロナウイルス感染症の拡大により、フィールド調査を行わない状況での研究遂行も視野に入れた計画へ変更せざるを得ない状況である。地域間、ジャンル間の比較研究および演者の移動や役名の変遷など劇場興行に関する歴史的・地域的考察を共同で行うためには、蓄積されたデータを必要とする状況に変化はないが、現時点ではフィールドワークは現実的ではないため、手元にあるデータとともに公開済みのデータベースを積極的に用いて分析を進めていく。
2021年度は本課題の最終年度であり、個人での研究はもちろんであるが、チームとしての成果公開も目指している。具体的には各々が得意とする方法を組み合わせた共著論文の形で、査読つきの国際誌へ発表することを目指す。具体的なテーマとしては、同一作品を原作として各地で同時期に創作されたオペラの比較分析、地域間比較による上演演目の変遷や人の移動の実態、それらに対して近代メディアが果たす役割、記念祭における音楽劇制作状況と国民国家形成との関わり、当時の思想的背景を下敷きとした個別作品の受容の状況、オペラと器楽演奏会等の異分野芸術間での相互影響の状況などがある。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、フィールドワークが取りやめとなったため、旅費を次年度使用へと繰り越すこととなった。また、研究会開催費についてはオンライン開催化による交通費や会場費等の支出がなくなったことから、次年度へのデータ整理や成果公開のための費用（英文校正等）に当てる予定である。
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