| 研究課題/領域番号 |
19K00206
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| 研究機関 | 福岡大学 |
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研究代表者 |
浦上 雅司 福岡大学, 人文学部, 教授 (60185080)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 17世紀ローマ美術 / 近世美術と市場 / 画家と購買層 / 庶民と美術 / ローマ美術界 |
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| 研究実績の概要 |
令和２年度から３年度にかけてコロナ禍のため、海外はもちろん国内でも移動が制限され、本研究計画の遂行に大きな支障が生じた。
令和４年度についても、令和５年３月に至るまで海外旅行の制限が厳しかったため、大学での業務を行いながら一定の期間を確保し、海外に出張して作品調査、文献調査することは不可能だった。このため令和４年度の大部分の期間は、令和３年度と同様に、もっぱら福岡で入手できる文献資料に基づいて研究を進める事に費やされた。
これまでの研究において、１７世紀ローマにおいて、室内壁面装飾として絵画を活用することが次第に広まり、美術市場はそれに伴って活性化し、絵画の売買が多様な形態で行われるようになっていたことが確認された。同時に、当時のローマで、絵画の収集や売買に積極的に関与するような文化的・経済的余裕を持つ人々はローマ住民のせいぜい２０％程度と考えることが妥当だということも、ドリュモーやシュミットなどの社会史的研究成果から確認された。
ローマの「庶民」は、このような活性化しつつあった絵画市場とは無縁だったわけだが、サン・ピエトロ大聖堂をはじめとする、対抗改革以後、ローマで多く建設された新しい聖堂を飾る祭壇画は庶民にも公開されており、カトリック教会は教義に則ることはもちろんだが、庶民を引きつける魅力ある宗教美術制作を奨励した。こうした状況下に、ローマ庶民は単に聖人たちの生涯について学び、あるいはキリスト教の神髄にふれるためだけに聖堂の祭壇画を崇敬したのではなく、人物表現や風景表現、情景の説得力など、「芸術的な」側面からも鑑賞していたことが、バリオーネやパッセリ、ベッローリなどによる同時代の文献資料から、確認された。
同時に、美術に関心のある知識人たちも、「庶民」が美術にどのように接するかということにも関心を持っていたことが確認された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初、本研究の実行期間は令和元年度から３年度にかけての３年間だったが、コロナ禍のため、当初予定していた海外調査が行えず、国内での移動も厳しく制限された。二年連続で大学の授業が遠隔授業となり、学会も軒並みリモート開催となった。このような状況は、本研究の推進にも大きな影響を及ぼした。
このため、令和元年度から３年度にかけて、本研究は福岡で入手できる文献資料に基づいて行うことを余儀なくされた。
具体的な事例や作品に基づいての研究は不可能だったが、厳しい制約を課せられた状況下で、１７世紀初頭のローマ庶民の活動状況について、教義の美術史研究の枠組みを超えて、経済史や社会史の領域まで広げて文献調査を行えたのは不幸中の幸いだったといえる。Delumeau の Vie economique et social de Rome や Reinhardt の UEberleben in der frueneuzeitlichen Stadt など特筆すべき社会経済史の資料で、研究対象時期のローマにおける、庶民を含む社会全体の経済・文化的状況についての活動について、より多角的な観点から理解することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は、最初、令和元年度から令和３年度までの計画だったが、コロナ禍のため、令和４年度まで延長された。令和４年度も、しかしながら、長期にわたって制約が多く海外での調査は不可能だったが、当該年度の最終期にあたる令和５年３月になって海外旅行の制限が大きく緩和された。
３月は例年、大学での業務が比較的少なくなるので海外調査が行いやすい。この状況を利用して、令和５年３月、３年ぶりに海外調査を行った（ニューヨーク、ワシントン）。両都市の主要美術館に収蔵展示されているイタリア美術作品に拠って当該時期の庶民がどのように表現されているか考察したが、やはり実作品に基づいて調査することの重要性を再確認した。
本研究は令和５年度まで改めて期間延長が認められており、これまでの知見に加えて、新たな現地調査で実作に基づく知見を積み上げ、有意義な総まとめを行うことが令和５年度の目標である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究では当初、毎年、海外に赴いて現地調査を行う予定だったが、コロナ禍によって当初の研究計画期間（令和元年度から令和３年度）はもちろん、一度計画延長が許可された令和４年度についても、令和４年度の最後にあたる令和５年３月にいたるまで海外出張ができなかった。再延長が認められた令和５年度の予算は、文献資料の入手、データベースの利用、国内での調査費用に用いたいと考えている。
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