| 研究課題/領域番号 |
19K00652
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| 研究機関 | 駒澤大学 |
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研究代表者 |
土井 光祐 駒澤大学, 文学部, 教授 (20260391)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 聞書 / 鎌倉時代語 / 明恵 / 真聞集 / 中世語 / 片仮名交じり文 / 隆弁 / 法談聞書類 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、日本語史資料としての明恵関係聞書類の性格を解明するための基礎作業として、各資料の内部構造と成立過程との関係について考察を行った。聞書類の一般的な性格として、複数の断片的な原聞書を蒐集して主たる素材とし、それに関連他資料から増補するという多層構造を成している。素材とされた原聞書自体が既にその性格を有している場合もある。明恵関係の聞書類の内、特に真言密教関係の聞書類は、歴代の師資相承に伴う聞書類が後代の伝受の際にそのまま書承されて累積している場合も多い。従って、現存する聞書類本文の言語の年代性は単一ではない。聞書類のこのような性格は、一面では言語資料としての扱いの難しさを示すものであるが、一方で、内部構造、成立過程を分析することによって、素材とされた原聞書の間に明らかな言語変種を確認し得ることが期待される。
真言密教関係の聞書類の一つである高山寺蔵「真聞集」は、明恵の弟子・隆弁が明恵から伝受した原聞書を主たる素材として編集した全七巻に及ぶ大部の聞書類で、明恵の弟子・仁真が鎌倉時代後期に転写した古写本が現存している。本年度は特に「真聞集」の成立過程と言語変種との関係の解明を企図して、本文全体にわたるデータベースを構築し、同資料の内部構造を分析して、どのような原聞書がどのような順番で素材とされているかを考察した。「真聞集」には数百の構成要素から構成されるが、諸処の章段末尾識語を拠り所に各構成要素を整理することによって、編集過程を推定し得る可能性がある。特に年時情報を含む識語がある場合は、当該の原聞書の成立年代がわかるが、隆弁識語の新旧は「真聞集」の巻次とは一致しない。識語を有する原聞書と前後の記事との教学上の連続性を考慮するならば、隆弁の識語の年時を根拠として「真聞集」各巻の編集時期を推定することには慎重であるべきであり、再検討の余地のあることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
「真聞集」を主として、複数の明恵関係聞書類のデータベース化を進展することができたが、コロナ禍の影響により、他の関係資料の原本調査を自粛せざるを得ず、原本調査に基づく考察を進めることができなかった。また、入力作業、資料整理等の補助として、学生アルバイトを雇用して依頼する予定としていたが、全く不可能であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
明恵関係聞書類の言語的特質の解明のためには、同じ言語基盤で成立した多様な資料との相対的な位置付けについて考察することが不可欠である。そのためには原本調査に基づいた関係資料の考察を進めることが急務である。特に京都栂尾・高山寺等には、本研究テーマに関係する多様な言語資料が所蔵されている。事情が許されれば、原本調査を実施して、順次研究対象に加えていきたい。
従来、口語性の看取される資料を対象として、その言語的徴証を時間軸に同定していく方法が重ねられてきた。その研究成果の蓄積は著しく、決して軽視されるべきではない。一方で、既に多くの指摘があるように、言文二途の深化した鎌倉時代成立の文献に、全体として均質な「口語性」を期待することは依然として困難な状況である。どのような部面において、どの程度「口語」的かという点においても、定見が確立しているとは言いがたい。
本研究も口語的徴証の含有の期待される聞書資料を主軸とする点では従来の研究と変わるところはないが、同一基盤で成立した他の資料群との言語比較を重視し、口語的徴証も「言語変種」の一つとして相対的に位置付けようとするものである。寺院における学僧の教学活動に基づいて成立した聞書類は、経典の注釈、師僧の学説の理解と伝承という本来的目的を有しており、その達成の過程で本文を累層的に付加するという性格を有するに至ったものである。個々の聞書類に見られる「言語変種」と「制約条件」とを相対化して分析するには、聞書類と周辺資料との比較のみならず、聞書類内部の構成要素間の比較という視点も重要になる。関係資料の電子化、データベース化を鋭意推進して、明恵関係聞書類の内部構造の分析及び周辺資料との言語比較を深化させる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により、所蔵機関に実地に赴いての原本調査及びアルバイトの雇用は見送らざるを得なかったことが主たる理由である。伴って、資料の電子化とデータベース化も予定通りに実施できなかった。状況が改善すれば、そのための費用に支弁する予定である。
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