| 研究課題/領域番号 |
19K00774
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
原田 哲男 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (60208676)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 双方向イマージョンプログラム / 話す能力 / 音声習得 / 外国語としての日本語(JFL)学習者 / 日本語継承言語(JHL)話者 / Speech Learning Model |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、高い外国語能力を持った高度グローバル人材の育成に不可欠と思われるバイリンガル教育（ここでは、日本語と英語の両言語で、言語以外の教科内容を指導する教育形態）で養成される日本語と英語能力、とくに発信能力である「話す、書く」に焦点を当て、どんな形態のバイリンガル教育が、言語習得に有利かを明らかにする。研究の主たる目的は、１）話す能力を、発音技能（含音響的分析）、インタビューで測定される全体的評価などから分析し、さらに２）教科・科目を学習する言語としての「書く」能力を測定し、日本と米国でバイリンガル教育を受けている児童・生徒の学習言語としての日本語力と英語力を明らかにすることである。
本年度は１）を中心に研究を進め、２）については先行研究やライティングの専門家から様々な意見を聞きながら「書く」能力について研究手法や分析法を考察した。教室での伝統的な外国語学習よりもインプット、アウトプット、インタラクションが多いTwo-way immersion (TWI:多数派言語話者と少数派言語話者をそれぞれ約半分ずつでクラスを構成し、お互いの言語で教科学習を行うバイリンガルプログラム)に於ける音声習得と話す能力を測定した。上記１)については前年度のデータに加えて、破裂子音のvoice onset time (VOT)の分析がほぼ終了し、促音・非促音の音響分析を引き続き実施している。さらに、話す能力を測定するために、アメリカ外国語教育協議会(ACTFL) の初級者、中級者を対象としたAssessment of Performance toward Proficiency in Languages (AAPPL)に従いインタビューを実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度の研究は、Derwing and Munro (2015)のWindow of Maximal Opportunity (WMO)とFlege (1995) のSpeech Learning Model (SLM)の仮説の検証を行うことを目標とした。WMOによると大人の発音習得は第二言語環境に到着してすぐに起こり、その後は停滞するとし、一方SLMはバイリンガル話者の音声カテゴリーはモノリンガル話者のものと異なるとしている。ただ、モノリンガルとバイリンガルは異なる音声体系を持っているため、この両者の比較は必ずしも妥当ではない(Ortega, 2009)。そこで、本研究では同じクラスに在籍する外国語としての日本語(JFL)学習者と日本語継承言語(JHL)話者（小学3、4、5年生）のバイリンガル同士を比較した。
分析の結果、外国語としてのJFL学習者とJHL話者の両グループとも日本語のVOTの値には差がなく、さらに両言語の/p, t, k/を確実に区別していた。FlegeのSLMの仮説と異なり、バイリンガル同士を比較することにより、JFL学習者がJHL話者の基準に到達していたことが分かった。ただし、学年毎に比較すると、どちらのグループもインプット、アウトプットが増えてもVOTの値は変化が見られず、WMOの仮説が大人だけでなく、子供にも当てはまると判明した。また、話す能力については、JHLグループのほとんどは中級の中から上、JFLグループは中級の下から中に到達していた。このような結果から、教師とJHLの児童からのインプットが多いTWIは話す能力や発音の向上に寄与し、またWMOは子供にも当てはまると言える。さらに、バイリンガルの言語能力をモノリンガルと比較することはあまり意味がなく、バイリンガル同士の比較をしていくべきだという示唆も得られた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の大きな目標はバイリンガル教育のプログラムに在籍する児童・生徒の話す、書く能力を測定することであるが、今年度は前者の能力を中心に研究を進めたが、今後は書く能力の分析方法などを検討しながら、研究を推進していく予定である。
話す能力に関しては、日本語の促音・非促音のデータ収集は既に終わっているので、音響分析をさらに進め、今年度中に結果を出すつもりである。さらに、VOTのデータも含めて、低学年のデータ数が少し不足しているために、それを補う作業も行いたい。また、今年度は横断的研究が中心であったが、とくにTWI(日英双方向イマージョンプログラム)に在籍する「JFL学習者」と「JHL話者」の音声習得や話す能力の発達に焦点を当て、縦断的研究を行う必要性もあるので、できれば毎年データ収集を継続し、数年間の発達を見ることを計画している。
さらに、書く能力についての研究であるが、既に横断的研究として上記の二つのグループからデータ収集は終わっている。現在、想定している分析方法であるが、中島、佐野(2016)による「多言語環境で育つ年少者のバイリンガル作文力の分析」の手法が本研究に非常に近く、この方向を応用し分析を進めていくことが可能であると考えている。中島、佐野の分析方法は、量的と質的手法を組み合わせたところに特徴がある。例えば、量的な手法として産出量、異なり語彙、文の広さ、文の深さ、文法上の誤用、語以上の誤用、表記上の誤用（Sano et al., 2014）に注目し、また質的な手法として４段階のルーブリックを採用し、主題の明確さ、構成、文のつながり、読み手意識、表現、内省と独自性、バランスのとれた議論などによって評価している。さらに、バイリンガルに見られる両言語を適言使用するトランスランゲージングにも注目している。このような手法を基盤に本研究も児童・生徒の作文評価を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
世界的な新型コロナ感染症拡大で3月末に予定していた複数の国際大会が中止になったため、残額が生じた。次年度は、多量のデータ分析があるために、リサーチ・アシスタントへの人件費を予定し、また状況が改善すれば国際会議への参加も予定している。
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