| 研究課題/領域番号 |
19K00813
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
中村 典子 甲南大学, 国際言語文化センター, 教授 (70299064)
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| 研究分担者 |
西山 教行 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (30313498)
大木 充 京都大学, 人間・環境学研究科, 名誉教授 (60129947)
國枝 孝弘 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (70286623)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | フランス語教育 / フランス語教授法 / 英語圏の外国語教育 / 発言力を高める教材の構築 / French Didactics |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、英語圏の外国語教育の目的・現状調査に基づき、英語と連携するフランス語教授法を構築し、実際に教材を作成後、授業での使用を経て、その有効性を検証する計画を立てている。
研究初年度にあたる令和元年度は、当初の計画に沿って、研究代表者がイギリスのブリストルで開催された学会（Association for French Language Studies Conference 2019）に参加し、イギリスにおけるフランス語教育に関して、複数の英語母語話者にインタビューを実施することができた。また、研究代表者は、カナダのオタワで開催された学会（2019 International Conference on Task-Based Language Teaching）にも参加し、英語・フランス語の２言語使用が推奨されているバイリンガル都市オタワにおいて、カナダ連邦政府の公務員に求められる「英仏バイリンガル」の能力養成のための機関を訪ね、インタビューを行うことができた。
英語と連携するフランス語教授法を構築するためのアンケート調査に関しては、研究代表者が令和元年度、大学１年生のフランス語学習者、約100人を対象として、パイロット調査を実施することができた。今後、研究分担者たちと、アンケート調査の項目の検討を行い、できるだけ大規模なアンケート調査となるよう、協力者を広く募った上で実施し、集計して分析する。そして、英語と連携するフランス語教授法を構築し、実際に教材を作成後、授業での使用を経て、その有効性を検証する計画である。
なお、研究分担者の西山と研究代表者の中村は、令和元年9月中旬にモンゴル国立大学で開かれたアジア・太平洋地域のフランス語教育学会に参加して各自発表を行った。英語圏と直接的な関係はないが、カナダの２言語教育についての発表を聞けたので参考になった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、本研究にかかわる研究者4人全員で数回、会議を行う予定であったが、全員の予定を合わせるのが難しかったため、研究代表者が、それぞれの研究分担者と個別に複数回、会った際に、研究の方向性について話し合った。だが、総合的に考えると、予定よりもやや遅れているため、令和２年度は、オンライン会議にて共同研究を進める。
なお、英語圏の外国語教育の目的・現状調査研究については、予定通りに順調に進んでおり、令和３年７月には、アメリカのルイジアナ州で開かれるAmerican Association of Teachers of Frenchの大会にて、研究代表者が１時間の発表をすることが決定している。（令和２年７月に予定されていたカナダ・ケベック州での同大会が１年延期されたことにより、発表予定者の権利が令和３年７月の大会に引き継がれることになったため）
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| 今後の研究の推進方策 |
令和２年度は、英語と連携するフランス語教授法を構築するためのアンケート調査に力点を置く。学会等のメーリングリストを活用し、多くの協力者を募る予定である。また、定量調査であるアンケート調査以外に、定性調査であるインタビュー調査を、教員および学習者に対して個別に実施することにより、潜在レベルの希望なども見出したいと考えている。
令和２年度の後半以降に、できれば海外から、英語母語話者でフランス語教育に従事する研究者を基調講演者として招聘し、国際研究集会を開催することを企図している。英語母語話者のフランス語教育についての考え方について、国内の外国語教育担当者・研究者に広く知ってもらった上で多角的に討論を行う予定である。
なお、令和２年度の後半から教授法の構築に具体的に取り組む。学習者がまとまった内容を発言しやすくなるような仕組みを取り入れた教材の作成に取り掛かり、コード・スイッチングや、言語の異なる人々と意見交換するための異文化間能力の養成も射程に入れる。
コミュニケーションにおけるアウトプット面の強化については、英語圏の教材やフランスの口頭試問の方法を参考にしつつ、日本の学生の反応・意見を個別にヒアリングすることで、日本人学習者の発言力が向上するような仕組みを考案したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和元年度は、国際学会に参加する予定であった研究分担者たちが、他の研究活動と重なったり、体調を崩したりしたため、結果的に、予定していた国際学会に参加できなかった。
令和２年度は、秋以降に国際共同研究を実現したいと考えているほか、アンケート調査を実施するにあたっては、できるだけ大規模な調査となるように入念に準備する。そして、当初の計画にはなかったが、定性調査として、教員や学習者に個別にインタビューすることを通じて、英語もフランス語も並行して学びたい学生たちの希望を具体的にキャッチする。
なお、コロナウィルスの影響により、大学の授業がオンライン対応となっている事情に鑑み、オンライン上での教材開発に研究費を使う可能性も考えている。
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