| 研究課題/領域番号 |
19K00813
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
中村 典子 甲南大学, 全学共通教育センター, 教授 (70299064)
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| 研究分担者 |
西山 教行 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (30313498)
大木 充 京都大学, 人間・環境学研究科, 名誉教授 (60129947)
國枝 孝弘 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (70286623)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | フランス語教育 / フランス語教授法 / 英語圏の外国語教育 / 英語の知識の活用 / French Didactics / 発言力を高める教材の構築 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、英語圏の外国語教育の目的・現状調査に基づき、英語と連携するフランス語教授法を構築し、実際に教材を作成後、授業での使用を経て、その有効性を検証する計画である。
英語と連携するフランス語教授法を構築するためのアンケート調査に関しては、大学１年生のフランス語学習者約100人を対象としたパイロット調査を令和元年度に実施後、令和２年度には、フランス語教員を対象として、英語との連携に関する具体的な質問を日本語・フランス語の２言語で作成し、日本フランス語教育学会の教員を中心として「学習者の英語の知識と連携しうる〈フランス語教授法〉の構築についてのアンケート」を定量調査として実施し、約100人のフランス語教員からの貴重な回答を得た。アンケート集計後のデータ分析では、記述統計データに基づき、質問項目間の相関関係を調べる研究も進めた。なお、学習者対象の大規模アンケートを実施する予定であったが、諸般の事情で、実施できなかった。
英語圏のフランス語教育に関しては、米国のフランス語教育の専門家２人を招聘した国際研究集会「アメリカ合衆国におけるフランス語教育」（Zoomによる）を令和４年５月に開催し、その後、カナダの高校とアメリカの大学におけるフランス語教育の実際を知るための国際研究集会「北米の英語圏におけるフランス語教育をめぐって」（Zoomによる）を令和５年３月に開催した。また、上記の教員対象のアンケート結果をもとに「他の言語を学ふにあたって、学習者の持つ英語の知識はどのように活用できるか?」というワークショップを研究代表者と研究分担者で実施し、フランス語以外の外国語担当の教員からの意見も得ることができた。
なお、定性調査として、フランス語教員への個別インタビューを実施し、「英語と連携するフランス語教授法」のサイト構築に役立てている。サイト上の教材公開後、教材の有効性を検証する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
３年間に渡るコロナ禍のため、英語圏の教育機関へ出向いてインタビューやアンケートを実施するといった現地調査は実施できなかった。だが、Zoomによる国際研究集会を令和４年度に２回開催したことで、英語圏におけるフランス語教育の実際を垣間見ることができた。
また、定性調査として、現役のフランス語教員に個別インタビューを実施できたので、今後もインタビューを継続し、現役教員の意見を、学習者向けの「英語と連携するフランス語教授法」のサイトのコンテンツに活用する予定である。コンテンツの作成がやや遅れているが、教材公開後には、フランス語教員および学習者にアンケートを実施して「英語と連携するフランス語教授法」の有効性を検証する。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和２年３月～４月にかけて実施した「学習者の英語の知識と連携しうる〈フランス語教授法〉の構築についてのアンケート」で得た定量調査のデータを活用し、令和５年度の前期は、定性調査である個別のインタビューを継続する。今回は、特にフランス語母語話者の教員を対象とする予定である。その後、研究組織の共同研究者たちと共同執筆の学術論文を執筆する計画がある。
本課題の延長申請が認められたので、令和５年度は、英国におけるフランス語教育についての国際研究集会を実施する予定である。
学習者向けの「英語と連携するフランス語教授法」のサイトの構築が遅れているので、できるだけ早く完成できるようにしたい。同一場面で用いるフランス語の文と英語の文を対照的に示した上で、類似・相違についての解説を加えたコンテンツを作成し、学習者向けに広く公開する。教材公開後、「英語と連携するフランス語教授法」の有効性について、フランス語教員および学習者の双方の立場から検証するつもりである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
長引くコロナ禍により、さまざまな影響を受けたことが理由として大きい。2021年7月に米国で対面にて開催予定であった American Association of Teachers of French の大会がオンライン開催となり、研究代表者の海外渡航旅費が生じなかった。また、令和３年度および令和４年度、海外の研究者を招聘して、対面での国際研究集会を計画していたが、海外からの研究者の来日が困難であったため、対面では実現できず、令和４年度、オンラインにて国際研究集会を２回実施した。再度の延長申請を認められた令和５年度にも、国際研究集会をオンラインで開催する計画である。
定量調査としてオンラインで実施した「学習者の英語の知識と連携しうる〈フランス語教授法〉の構築についてのアンケート」に回答してくれたフランス語教員へのインタビュー調査を継続する計画である。令和５年度は、特にフランス語母語話者を対象として実施する。
やや遅れている学習サイトの構築を令和５年度の秋までに完成させた上で、その検証も行って成果をまとめる予定である。
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