| 研究課題/領域番号 |
19K00891
|
|---|
| 研究機関 | 立教大学 |
|---|
研究代表者 |
三浦 愛香 立教大学, 外国語教育研究センター, 准教授 (20642276)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 学習者コーパス / 語用言語学的能力 / 社会語用論的能力 / 中間言語語用論 / 発話の修復 / OPI |
|---|
| 研究実績の概要 |
令和２年度は、「日本人英語学習者の話し言葉コーパスが示す社会語用論的能力の検証」の目的の実現のため、研究対象であるThe NICT JLE Corpusを用いる上での難点について検証を行い、研究手法の見直しを行った。本コーパスはOral Proficiency Interviewと呼ばれる試験官と学習者のインタビューテストから成る。本インタビューテストの結果に基づいた習熟度をCEFRレベルに紐づけ、発話の修復の傾向を観察したところ、A1及びA2学習者は、発話の「言い換え」より「繰り返し」の比率が高いが、B1学習者は、「言い換え」と「繰り返し」が同程度の比率でI mean等の談話標識の使用も観察された。しかし、試験官の発話の理解が正しいかを確認する「おうむ返し」等の修復はほとんど見られず、対話の中断が生じていないことから、試験官が言語能力の評価というテストの目的を達成できるよう、発話を学習者から引き出したり、積極的に修復を働きかけたりして、タスクを完成させている可能性が示唆された。つまり、本コーパスを用いると、自然発生的な発話とは異なる特徴が浮き彫りになり、学習者が持つ本来の語用論的能力を示しているとは限らない。よって、修復を含めた学習者と試験官の対話に言語情報を付与するアノテーション・スキームの確立と、インタビューテストに準拠した習熟度情報を習得段階を示す学習者の区分として使用するべきかを再検討することが、喫緊の課題である。また、Blum-Kulka, House, & Kasper (1989)による要求の発話行為の分類は、語彙・文法的特徴を基にした語用言語学的能力のみに特化するため、語彙・文法能力が未発達な初級学習者の発話の検証には向かないことも示唆された。要求の発話行為の特定においても、ポライトネスの観点を視野に入れ、初級学習者も対象とするスキームの改良が求められる。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和２年度初頭から見舞われている新型コロナウィルス感染症の感染拡大により、勤務先の大学でオンライン授業の対応が始まったことから、業務が多忙を極め、当該年度に予定していたアノテーション・スキームの構築と言語情報の付与の進捗が大幅に遅延している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和２年度に研究手法の大幅な見直しが示唆されたことに基づき、令和３年度は、以下を実現するアノテーション・スキームの構築と言語情報の付与を進めていく予定である。なお、スキームの構築においては、アノテーションの信頼度を高めるため、カテゴリーの定義のあいまいさ、分類の複雑さを回避するよう努める。また、将来的に研究協力者によるアノテーションの再現を実現できるよう簡潔なマニュアルを作成する。
i)発話の修復パターンを特定する：試験官と学習者の発話を別々に分析するのではなく、一連の対話の流れとして捉える。その際に会話分析の手法も取り入れ、試験官がどのように学習者との対話を修復し、学習者が与えられたタスクを完成できるよう働きかけているかも観察し、自然発生データとどの程度乖離があるかも検証する。
ii)要求の発話行為を場面ごとに特定し、ポライトネスの特徴を抽出できるか検証する：語用言語学的特徴のみに特化した言語情報の付与ではなく、試験官と学習者の対話のやり取りを観察し、社会的な適切さの観点で発話行為が実現できているかを検証する。発話については、購入の意思表示、試着の依頼、品物についての質問、支払い方法についての質問、背景の説明、値引き交渉、返品交渉等の状況に分類する。
なお、上記に基づいてある程度のデータに言語情報の付与を施したら、研究協力者を募り、付与済みのデータに対し習得段階の特定を行ってもらうと同時に、構築したアノテーション・スキームの妥当性の検証にも協力していただき、スキームの改良にも努めていく。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染症の拡大により勤務先におけるオンライン授業の対応が必要となり多忙を極めたことで、研究の進捗が滞ったことと、令和２年度にオランダで開催が予定されていたAILA（国際応用言語学会）が令和３年度にオンライン開催として延期が決まったこと、国外・国内出張を伴う学会や研究会の開催が全てオンラインで開催されたことにより、交通費の支出と参加費の支出がなかったため。本年度は、アノテーションスキームの構築にあたり、必要な文献を購入する。アノテーションの付与の進捗が見られれば、アノテーションの妥当性の検証に協力いただく研究協力者に謝礼をお支払いする予定である。また、国外国内出張の予定はないが、令和３年度以降の学会発表への投稿準備のため英文校閲費も予定している。
|
