| 研究課題/領域番号 |
19K00930
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| 研究機関 | 神戸薬科大学 |
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研究代表者 |
玉巻 欣子 神戸薬科大学, 薬学部, 教授 (50461182)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 米国薬学部 / カルチュラル・コンピテンシー教育 / アンケート調査 / 薬剤師 / 薬学英語教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、異文化対応力向上を目指す薬学英語教育プログラムの構築をめざし、多民族国家である米国の薬学部におけるカルチュラル・コンピテンシー教育の実態、日本と米国における薬剤師の外国人患者対応実態を調査するものである。調査から得た知見をもとに日本の薬学英語教育において異文化対応力向上を目指す方策を明らかにする。研究結果を薬学英語教材開発につなげることも視野にいれている。
研究の第一段階として、米国の薬学部におけるカルチュラル・コンピテンシー教育科目で使用されている教科書と米国の薬学部のウェッブサイトに公開されているシラバスから、米国大学においてどのようなカルチュラル・コンピテンシー教育が実施されているのかを2019年度から2021年度まで継続して調査する。第二段階は、日米の薬剤師が経験している異文化対応実態に関するアンケート調査である。2021年度中に実施する予定であったが2022年度に持ち越して実施する。
私の所属する神戸薬科大学が実施している海外薬学研修において、本研究の一環として、米国の薬局へのフィールドワークや薬科大学での英語プレゼンテーションを通じた交流を実施している。本研究ではその活動についての日米の学生の意識調査を行っており、2019年度は日本人学生が米国人薬剤師の対応について感じた文化的相違と米国の学生が日本人学生について感じた文化的相違について意識調査した。2020年度、2021年度は新型コロナ禍による海外渡航禁止のために、国内において海外からの英語でのリモート講義を受講する代替授業に切り替え、その体験についてアンケート調査を実施した。
なお、本研究の進捗状況は遅れており2022年度まで1年間補助期間を延長して頂くことになった。2022年度は日本の薬剤師対象アンケート調査と米国の薬学部におけるカルチュラル・コンピテンシー教育についての調査を進める。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度に日米の薬剤師の外国人患者対応の実態調査アンケート項目を作成し、2021年度中にアンケート調査を実施したいと考えていた。しかし2021年度も新型コロナウイルス感染拡大の影響により、予定通り調査を行うことが困難であった。薬局対象のアンケート調査も実施できなかった。海外渡航不可のため、米国の薬局と薬科大学の現地調査も実施できなかった。
2021年度は文献調査に力を入れた。米国の医学系教育におけるカルチュラル・コンピテンシーに関する文献から米国における異文化についての意識について考察した。また2021年度より米国の薬学教育学会であるAmerican Association of Colleges of Pharmacyに入会し、米国におけるカルチュラル・コンピテンシー教育の現状把握に努めた。
神戸薬科大学が実施している海外薬学研修は、カルチュラル・コンピテンシー教育の実践例であり本研究の一環である。2021年度は2020年度に引き続き、日本国内において米国の薬学部教授等のリモート講義を英語で受講し英語で質疑応答させる試みを実施し、その実践報告を2021年7月18日第24回日本医学英語教育学会学術集会（オンライン開催）にて口頭発表した。Kinko Tamamaki, Shoji Kawauchi, Yoshimi Tomita, Yoshihiko Tauchi. ‘Remote Lecture by a Pharmaceutical Professional in the U.S. as an Alternative for “Study Abroad Pharmacy Program”
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の助成期間を2022年度まで1年延長して頂いたので、2022年度は日本の薬剤師の外国人患者対応についての意識調査を実施する。また米国の薬科大学におけるカルチュラル・コンピテンシー教育の現状について各大学が公式ホームページ上で公開している情報を基に調査を進める。
本研究の一環でもある神戸薬科大学海外薬学研修のコロナ対応代替授業として実施した米国薬科大学教授によるリモート講義についての実践結果を今年度は論文にまとめたい。ご承認いただいた1年間の延長期間を有意義に利用させて頂く所存である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
補助金の大部分は、米国での調査費用（渡航費、滞在費など）として使用する予定であったが、2021年度も海外渡航が不可能であったため次年度での使用となった。2022年度は主にアンケート調査費用、文献調査費用として使用する。海外渡航状況によっては年度内に米国における調査費用に使用したい。
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