2020 年度実施状況報告書

在外ドイツ系知識人と公共圏の科学―明治期東京における東洋文化研究協会を例に

研究課題

研究課題/領域番号	19K01084
研究機関	専修大学
研究代表者	櫻井文子専修大学, 国際コミュニケーション学部, 准教授 (60712643)
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2023-03-31
キーワード	ドイツ / 自然科学結社 / 公共圏 / 明治時代 / 日本
研究実績の概要	本研究の目的は、19世紀後半の東京・横浜でドイツ系知識人の主体的な知的活動の場として創造された公共圏を、間文化交渉の領域として考察することである。具体的には、彼らの活動拠点となった自然科学結社である東洋文化研究協会に着目し、ヨーロッパ、とりわけドイツと日本の間文化交渉を介して新たな科学の実践が作り出される過程を解明する。そして、明治期の東京・横浜で創造された科学知が、グローバルに張り巡らされた流通と交通のネットワークを通ってヨーロッパの公共圏に環流し、近代科学の多元化に寄与する様相を明らかにする。本研究では考察を多角的・体系的に進めるために、ドイツ系知識人のコミュニティの性格を規定した、(1) 明治期東京のローカリティと公共圏の構造的分析、(2) 東洋文化研究協会を介した領域横断的知的交流、(3) 公共圏のアクターのプロソポグラフィーの3つの分析視角を年度毎に設定し、それに基づき研究を遂行する。初年度は分析視角(1) 明治期東京のローカリティと公共圏の構造的分析に基づき、考察を進めた。まずは、19世紀後半の東京・横浜に在住するドイツ系知識人のコミュニティの社会的特質を把握した上で、ドイツ系知識人の公共圏が成立し、東洋文化研究協会の創立に至る過程を検証した。 2年目にあたる本年度の目的は、分析視角②東洋文化研究協会を介した領域横断的知的交流の特性を明らかにすることである。そこで、東洋文化研究協会の活動に積極的に関与した多様な担い手によって行われた、学際的・間文化的な知的交流と交渉の実態を把握すると共に、こうした人的・知的交流が日本の科学の実践や制度化に与えたインパクトを検証した。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由本年度の目的は、東洋文化研究協会に積極的に関与した、同時代の多彩な科学の担い手の実態を明らかにすることで、同協会を介して行われた学際的・間文化的な知的交流と交渉の実態を把握することである。同協会には、科学者や医師、技術者だけでなく、外交官や軍人、商人など多彩な社会的背景を持つ者が参加した。さらにはドイツ語を話す日本人知識人、とりわけ東京大学に所属するお雇い外国人科学者・医師の教えを受けた日本人研究者もその活動に積極的に関与した。そうした担い手の知的活動を明らかにするためには、日独各地の図書館や公文書館が所蔵する刊行資料や未刊行の文書の幅広い調査が必須となる。しかし本年度は全世界的な新型コロナウィルス感染症の流行のため、国外での資料調査はまったく行うことができなかった。加えて、国内で大多数の刊行資料を所蔵する大学図書館（東京大学図書館、慶應義塾大学図書館等）もまた、現在では学外の利用者は利用できない状態となっている。そのため申請者は、購入が可能な資料は積極的に入手する一方で、相互貸借が可能な資料についてはILLを利用するとともに、インターネット上のデータベースに収録されている資料の閲覧・調査を進めることで、研究の遅れを最小限に止める努力をした。その一方で、研究打ち合わせや国際会議等のオンライン化が急速に進展したことを利用し、申請者はドイツ・ベルリンの自然誌博物館やマックス・プランク科学史研究所に所属する研究者との研究交流を積極的に進め、得られたフィードバックを元に、これまでの調査から判明した事例の考察を行う論文の刊行を準備中である。
今後の研究の推進方策	3年目となる本年度の目的は、明治期東京の公共圏で活躍したドイツ系知識人のプロソポグラフィカルな分析を行うことである。明治期の東京・横浜において、公共圏の科学のアクターとして積極的に活動したドイツ系知識人の多くは、明治政府にお雇い外国人として招聘された者や、外交官や商館員として駐在する者だった。そのため、日本に定住する者はわずかで、大多数は一定期間後ドイツまたは他国へ移動した。そこでこうしたアクターの経歴や研究活動を総合的に考察することで、彼らが明治期東京の公共圏で得た知識や経験が、ドイツ、さらにはヨーロッパの科学の公共圏に継続的に環流し、既存の科学の実践や制度と衝突・葛藤する過程を分析することで、グローバルな知的往還が科学の多元化に寄与する様相を実証的に解明する。本年度もまだ、新型コロナウィルス感染症の流行は継続しているため、国外での資料調査の実行が可能かどうかは、現状では判断を下すことが難しい。そこで2020年度と同様に、まずは刊行資料や図書館のILLサービスとオンライン・データベースを利用した資料調査を積極的に進めたい。その上で、渡独が可能になり次第、現地での資料調査を実施する予定である。同様に、オンラインでのミーティングや学会等を積極的に利用し、国内外の関心を共有する研究者との研究交流も積極的に進めることで、これまでの研究で得られた知見を整理し、中間的な成果をまとめてゆきたい。
次年度使用額が生じた理由	本年度は予定していた国外での資料調査を行うことができなかったため、予定していた旅費の支出がなかった。またその一方では、刊行されている書籍や資料の購入、さらには有料オンライン・データベースの利用を積極的に行ったため、それに関連する支出が予定より増加した。その結果として、上記次年度使用額が発生した。