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本研究の目的は、19世紀後半の東京・横浜でドイツ系知識人の主体的な知的活動の場として創造された公共圏を、間文化交渉の領域として考察することである。具体的には、彼らの活動拠点となった自然科学結社である東洋文化研究協会に着目し、ヨーロッパ、とりわけドイツと日本の間の間文化交渉を介して新たな科学の実践が作り出される過程を解明する。そして、明治期の東京・横浜で作り出された科学知が、グローバルに張り巡らされた流通と交通のネットワークを通ってヨーロッパの公共圏に環流し、近代科学の多元化に寄与する様相を明らかにする。
本研究では考察を多角的・体系的に進めるために、ドイツ系知識人のコミュニティを規定した、(1) 明治期東京のローカリティと公共圏の構造的分析（2019年度）、(2) 東洋文化研究協会を介した領域横断的知的交流（2020年度）、(3) 公共圏のアクターのプロソポグラフィー（2021年度）の3つの分析視角を年度毎に設定し、それに基づき研究を遂行した。
最終年度である本年度は、上記3つの分析視角の考察から得られた知見をもとに総合的な考察を進め、さらには考察の過程で必要となった補完的史料を収集するための調査を行なった。なお本年度はサバティカルを利用し、科学史研究の世界的なセンターであるケンブリッジ大学科学史科学哲学科に客員研究員として1年間滞在した。本学科に所属する、公共圏の科学や非ヨーロッパ地域の科学に関心を持つ多様な研究者と意見交換を重ね、またイギリスやドイツの国際的な研究集会において研究発表を行ない、フィードバックを得ることで、より普遍性のある理解のモデルの構築を目指した。こうして得られた知見をもとに、間文化交渉が近代科学の多元化に及ぼした影響について考察を進め、最終的な成果報告として論文にまとめる予定である。
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