| 研究課題/領域番号 |
19K01156
|
|---|
| 研究機関 | 新潟大学 |
|---|
研究代表者 |
西井 稜子 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 准教授 (00596116)
|
|---|
| 研究分担者 |
今泉 文寿 静岡大学, 農学部, 教授 (80378918)
早川 裕弌 北海道大学, 地球環境科学研究院, 准教授 (70549443)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 大規模崩壊地 / 土砂生産 / 航空レーザ測量 / ドローン測量 |
|---|
| 研究実績の概要 |
大規模崩壊地での土砂生産量を明らかにするため，南アルプス早川流域を対象に，2時期（2009年，2015年）の航空レーザ測量データを用いて，大規模崩壊地の空間分布と土砂生産量を調査した．流域には81の大規模崩壊地（10^4 m^2以上）が存在しており，そのうち，2時期の航空レーザ測量データが揃っている57箇所の大規模崩壊地を対象に，標高差分解析から土砂生産量を算出した．崩壊地からの総土砂生産量は約4.4×10^6 m^3に達し，各崩壊地の土砂生産量は大きなバラツキを示した．とくに，旧版地形図で確認できる崩壊地 (1910年代以前に形成)のうち，３つの大規模崩壊地が全土砂生産量の7割近くを占めた．地形的特徴として，それら３つの大規模崩壊地周辺では重力性変形地形（谷向き低崖等）の分布密度が高い傾向が認められた．したがって，斜面の重力性変形に伴う岩盤強度の低下が土砂生産の活発化を促す要因の一つとして考えられた．
季節周期の土砂生産プロセスを明らかにするため，早川流域の七面山崩壊地を重点現地観測対象とし，気象測器（雨量計，気温計，地温計，土壌水分計）・定点カメラを設置するとともに，無人航空機を用いた写真測量を実施した．インターバルカメラを用いた土砂動態観測データと気象観測データを基に，土砂動態に及ぼす気象要因について検討した．また，静岡県に位置する大谷崩や富士山大沢崩れといった他の大規模崩壊地においても現地調査を行うことで，大規模崩壊地における土砂動態の実態を明らかにした．
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者が産前産後休暇および育児休業を取得していたため，当初の計画に沿って研究を進めることができなかった．
|
| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は，現地観測データを回収し解析を進めるとともに，RTK-GNSS付き無人航空機を用いて，季節ごとの高精度DSMデータを取得し，土砂生産プロセスの解明を進める．
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者が産前産後休暇および育児休業を取得していたため，当初計画していた野外調査等を実施できなかった．2022年度に，野外調査の旅費として使用予定である．
|
