| 研究課題/領域番号 |
19K01222
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
松本 尚之 横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 教授 (80361054)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 文化人類学 / アフリカ / ナイジェリア / 移民・ディアスポラ / 王制・首長制 / 民族団体 |
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| 研究実績の概要 |
アフリカから東アジアへの移動は、21世紀に入り研究者の注目を集めるようになってきた。日本においても、アフリカ出身者の人口が増加するとともに、彼らが同じ民族出身者や同郷者を集め形成するネットワークの多様化も進んでいる。そうした状況を念頭におきつつ、本研究は西アフリカ・ナイジェリア出身のイボ人移民たちが、東アジアにおいて、故郷の文化を模して創設した王制について調査研究を行うことを目的とした。
2021年度は、2020年度に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた結果、研究計画立案当初の予定通りに調査研究を進めることが能わず、計画の修正を余儀なくされた。特に、海外渡航の制限が続くなか、予定していたナイジェリアにおける調査は不可能となった。
その一方で、国内でのフィールドワークについては、計画の修正を余儀なくされたものの、一定の進展が見られた。本研究課題の中心的な対象である移民王制については、新型コロナウイルスの感染拡大によって活動が停滞していたものの、在日イボ人たちが組織する諸団体のなかには、活動を再開するものもあった。そのため、2021年度にはそれら諸団体を対象として、フィールド調査を再開した。特に注目すべき点として、団体のなかには、オンライン会議システム等のインターネット・ツールを用いて定例会を開催するものや、世界各地の団体に呼びかけ民族会議を開催するものもあった。コロナ渦が生み出した新しい現象として、今後の調査においても注目していきたい。
また、文献研究では、引き続き移民・ディアスポラ研究のレビューを行った。特に移民・ディアスポラと故郷のナショナリズムの関係を扱った研究においては、情報通信技術の影響を論じたものは多い。2022年度には、それら過去の研究をふまえつつ、移民王制を含めた在日イボ人諸団体の調査を進めていきたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度に引き続き、新型コロナウイルスの感染拡大の影響をうけ、本研究課題の進捗に遅れが生じている。
本研究は、ナイジェリアおよび日本・東アジア諸国におけるフィールドワークを主な研究方法としている。しかし新型コロナウイルス感染拡大防止の対策として、所属機関においては教員の海外渡航が禁止されていた。そのため、予定していたナイジェリアおよび中国における調査を実施することが不可能であった。さらに、国内においても移動の自粛が推奨されていた。加えて、調査対象とする在日イボ人たちの諸団体も引き続き活動規模を縮小しており、国内フィールドワークを行うことも困難であった。
結果として2021年度は、十分な調査研究を行うことが能わぬまま終えることとなった。そのため、本年度をもって終了の予定であった本研究課題について、補助事業期間延長承認申請を行い、認められた。2022年度には、研究の遅れを取り戻すよう努めたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題は、2021年度で終了の予定であった。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大によって研究の進捗に遅れが生じたことから、補助事業期間延長承認申請を行った。
所属機関においては、新型コロナウイルス感染拡大防止対策の見直しが行われ、条件付きながらも教員の海外渡航の可能性が開かれた。そのため、2022年度にはナイジェリアにおける調査を敢行し、調査研究の遅れを取り戻したいと考えている。
また、在日イボ人たちの諸団体においては、引き続き新型コロナウイルの感染防止対策を念頭においた活動の制限が見られるものの、インターネットやオンライン会議システムを用いた新しい活動の試みが見られる。移民・ディアスポラとナショナリズムの関わりを論じた過去の研究においては、情報通信技術の発展の影響が長らく論じられてきている。2021年度にはそれら研究のレビューを行うとともに、新型コロナウイルスの感染拡大の結果生じた新しい現象に注目した調査研究を進めたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は、ナイジェリアおよび日本・東アジア諸国におけるフィールドワークを主な研究方法としている。しかし2021年度には、2020年度に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大防止の対策として、海外渡航の制限が続いた。その結果、予定していたナイジェリアおよび中国における調査を実施することが不可能となった。さらに、国内においても移動の自粛が推奨されていた。加えて、調査対象とする在日イボ人たちの諸団体も引き続き活動規模を縮小しており、国内フィールドワークを行うことも困難であった。
結果として2021年度は、十分な調査研究を行うことが能わぬまま終えることとなった。そのため、本年度をもって終了の予定であった本研究課題について、補助事業期間延長承認申請を行った。2022年度には、研究の遅れを取り戻すよう努めたい。
所属機関においては、新型コロナウイルス感染拡大防止対策の見直しが行われ、条件付きながらも教員の海外渡航の可能性が開かれた。そのため、2022年度には当初予定していたナイジェリアにおける調査を敢行したい。また、日本国内においては、コロナ渦で活動自粛を続けていた在日イボ人の諸団体の活動が再開しはじめている。従って、当初の研究計画を念頭に、関東および関西在住のイボ人を対象としてフィールド調査を進めていきたい。
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