研究課題
本研究の当初の最終年度は、2021年度であったが、新型コロナ感染拡大に伴い、国内外での最終研究成果報告をすることが困難であったため、2022年度まで延長して研究を実施した。研究の焦点であった南アジア諸国における外資系企業のスピルオーバー効果については、東南アジア諸国、中央アジア諸国での事業活動を比較しながら実証的な分析を行った。その研究成果は、バングラデシュでのスピルオーバー効果をベトナムのそれと比較した論文(2021年9月Journal of Economic Structures)および2022年名古屋学院大学紀要に公表の中央アジア諸国でのスピルオーバー効果をアセアン諸国、南アジアのそれと比較した論文にあらわれている。2022年度は、各国の産業連関表を用いてアセアン南アジア諸国の産業構造の比較研究を行い、その成果を国際会議(2022年)において報告し、現在査読付き雑誌Journal of Economic Structuresに論文を投稿中である。これらの研究は、新型コロナ感染以前のデータを用いたものであって、新型コロナ、およびポストコロナの状況を反映したものではない。本研究課題をより現実レベルに即したものとすることは今後の研究方向にとっても重要であると考え、日本国内の熊本県ではあるが、当県の産業連関表を3地域に区分したデータを用いて新型コロナの地域別影響分析を行い、国際会議(2022年)、およびオーストリア研究所(WIFO)での研究報告(2022年9月)を経て、2022年10月Journal of Economic Structuresに研究成果として論文を掲載している。
すべて 2023 2022
すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件)
Journal of Accounting, Business and Finance Research
巻: 16 ページ: 12～29
立命館社会システム研究
巻: 46 ページ: 1、36
Journal of Economic Structures
巻: 11 ページ: 1,35
10.1186/s40008-022-00276-6
