| 研究課題/領域番号 |
19K01856
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| 研究機関 | 埼玉大学 |
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研究代表者 |
朴 英元 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 教授 (90526485)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 産業・組織・製品アーキテクチャ / 組織能力 / デジタル技術 / IoT / プロセス・素材産業 / 欧米企業 / 日本企業 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、IoT (Internet of Thing)やIndustry4.0などの新しいデジタル技術の活用と組織能力との関係を産業・組織・製品アーキテクチャの視点に基づき、欧米企業と日本企業の最新技術の活用パターンを比較分析し、国別の最新技術の活用戦略の差異とそれぞれに求められる国別のイノベーション戦略の違いに焦点を合わせている。
研究3年目である2021年度では、2020年度に実施できなかった計画を実施するために、アメリカとヨーロッパ、とくにドイツ企業のみならず、日本の製造業に焦点を当て、最新デジタル技術を提案している米国およびドイツと、そういった最新デジタル技術を活用せざるを得ない日本企業の技術活用パターンに関するフレームワークに基づき、日本、アメリカ、ドイツにおけるプロセス・素材産業企業に対するインタビュー調査を計画していたものの、新型コロナウィルス（COVID-19）の影響が続き、海外訪問調査ができなかった。そのため、2021年度では、元々の調査計画を変更し、国内企業とのオンラインインタビューを継続しつつ、文献レビューとコンピューターによるシミュレーション手法を取り入れるために、非対面アンケートによる調査を実施するための準備を行った。
このように2021年度も、調査環境の制約の中で一部国内調査に限定されることで、欧米との比較はできず、日本企業中心の調査結果の一部をまとめて、国際的に発信することを試みた。具体的な研究成果は、図書として1冊、査読付き論文4本（そのうち、SSCI英文ジャーナル4本）を出版した。また、国内学会報告5回を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の目的は、IoT (Internet of Thing)やIndustry4.0などの新しいデジタル技術の活用と組織能力との関係を産業・組織・製品アーキテクチャの視点に基づき、欧米企業と日本企業の最新技術の活用パターンを比較分析し、国別の最新技術の活用戦略の差異とそれぞれに求められる国別のイノベーション戦略の違いを明らかにすることであるが、2021年度も、新型コロナウィルス（COVID-19）の影響を受けて、計画していたアメリカとドイツ調査計画は、全く実施できず、日本企業に対する調査もオンラインでのインタビュー調査に限定された。そこで、外部環境の影響の中でも本来の研究目的を達成するために、文献レビューとコンピューターによるシミュレーション手法を取り入れたアンケート調査を実施するための準備を行いつつ、次年度への繰り越しを申請した。
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| 今後の研究の推進方策 |
4年目の2022年度の研究計画では、日本のプロセス・素材企業についてオンラインでのインタビューを継続しつつ、訪問インタビュー調査ができない環境要因を踏まえて、昨年から準備してきたアンケート調査とコンピューターシミュレーションを実施し、理論的フレームワークを検証する。さらに、その研究成果を積極的に発信していく。具体的に、その成果を2022年度にオンラインの国際学会に2回以上報告し、さらにその成果をまとめて、国際ジャーナルに投稿していく計画である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、新型コロナウィルス（COVID-19）の影響を受けて、計画したアメリカとドイツ企業および海外日本企業の訪問インタビューが実施できなかったためである。最終年度には、アンケート調査とコンピューターシミュレーションを実施し、その成果を国際学会に報告する予定である。
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