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令和４年度も令和３年度に引き続き、このパンデミックのなかでかなり予定の変更を強いられた。そこで、主に日本企業のカスタマイゼーション ＆ パーソナライゼーションに関する情報収集をおこなった。同時に、海外渡航も可能となったので、米国マーケットの調査も開始した。そこで、昨年と同様にこれまで収集してきたデータの整理・分析を行うと同時に、企業リーダー、自治体関係者、職人等へのインタヴューを行った。具体的な成果は以下の３点である：
１）文献レヴュー：カスタマイゼーション＆パーソナライゼーションの進化に伴い、AIを活用した活動が拡大していることが明らかになった。具体的には、AIテクノロジーを活用したカスタマイゼーション＆パーソナライゼーションなどに企業が積極的に進出していることが明らかになった。
２）企業調査：調査方法は、直接のインタヴューと遠隔システムを活用して情報収集を日米両国で行った。その結果、自社の顧客との対話（AIテクノロジーを含む）を通じたカスタマイズ製品やパーソナライズ製品の提供が、パンデミック後さらに増加していた。同時に、企業はカスタマイゼーション＆パーソナライゼーションの基礎としてスタンダーダイゼーションの重要性を改めて認識していた。
３）カスタマイゼーション＆パーソナライゼーション戦略：様々な企業が、これまで以上にカスタマイゼーション＆パーソナライゼーション戦略を進めていた。具体的には、このパンデミックでオムニチャネルを通じたカスタマイゼーション＆パーソナライゼーション戦略を推進していた。さらに、リバース・ロジスティックを通じて、よりパーソナルなサステナビリティー・システムを顧客に提供していた。つまり、顧客が必要なくなった製品を回収し、新たな製品へと変化させることで、顧客との長期的リレーションシップをさらに深めるパーソナライズ・サービスの可能性を模索する企業も多く存在した。
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