研究課題
社会生活基本調査の2001年，06年，11年，16年のデータを用い，移動中の活動の時代変遷を分析した．その結果，移動中に移動以外の他の活動を行っている割合は増加していた．移動中の活動としては，(1)コンピュータの使用やコンピュータゲームが増加傾向，(2)特にコンピュータの使用は2016年においては移動の目的に関わらず高い，(3)主な仕事中の移動や出張・研修に伴う移動中に主な仕事を行う者が増加，(4)買い物が増加，(5)出張・研修に伴う移動中の睡眠が減少，(6)電子メール等による交際・付き合い等が多くの移動目的で増加傾向，(7)通勤や出張・研修に伴う移動中の読書が減少傾向，などが明らかになった．また，コロナ禍前後での通勤時における移動中の活動について1000名を対象とした調査を実施し，基礎分析を開始した．移動中の活動について調査した過去のデータを収集し，移動中の活動の時代変遷を分析している．今後，分析の結果をまとめて出版する予定である．NPO法人現代経営学研究所と神戸大学大学院経営学研究科が共催する，第110回ワークショップを2023年3月5日に開催した．タイトルは「コロナを機に国土が変わる，社会が変わる―不動産と鉄道から見える人々の本源的需要―」というものであり，三古が企画およびパネルディスカッションの司会を務めた．パネルディスカッションでは，交通の派生需要としての性質に着目した議論を展開した．この成果は，2023年度中に現代経営学研究所発行の会報に掲載される予定である．
4: 遅れている
新型コロナウイルスの影響により，研究計画の変更を余儀なくされたため．
(1) 社会生活基本調査データを用い，移動中に行う他の活動の時代変遷（過去15年）について統計的な分析を継続して行う．(2) コロナ禍で勤務場所がどのように変化したか，またそれに伴って移動中の活動がどのように変化したか，についての調査を実施した．そのデータを用いて統計的分析を行う．(3) コロナ禍でのオンライン講義等の普及によって生じた大学生の居住地の変化に関する調査データを用いて分析する．居住地の変化は移動時間の変化にも直結するため，重要な研究課題である．(4) 歴史的資料の収集を継続して行い，長期間における移動中の活動を分析する．
2020年度と2021年度と2年度にわたって学会活動が滞っていた．2022年度は学会活動も平常時に近づいているが，2年度分の活動を補うには至っておらず，次年度使用額が生じた．昨年度実施したアンケート調査データを用いて分析を行い，その成果を発表するための旅費や英文校閲費等に使用する予定である．
NPO法人現代経営学研究所と神戸大学大学院経営学研究科が共催する，第110回ワークショップ「コロナを機に国土が変わる，社会が変わる―不動産と鉄道から見える人々の本源的需要―」を2023年3月5日に開催した．三古展弘：43章 交通論の実りある学習と研究のために，経営学の歩き方（2023年度版），神戸大学経済経営学会，pp. 244-248，2023．
すべて 2023 2022
すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会・シンポジウム開催 (1件)
In Mizutani, F., Urakami, T., and Nakamura, E. (eds.) Current Issues in Public Utilities and Public Policy: Empirical Studies Focusing on Japan, Springer
巻: - ページ: 131～148
10.1007/978-981-19-7489-2_8
Asian Transport Studies
巻: 8 ページ: 100071～100071
10.1016/j.eastsj.2022.100071
