研究結果からは、共稼ぎ世帯の増加など女性のライフコース通じた就業が高まる中、世帯内の家事労働や配偶者間の格差をライフコースを通じた長期的交渉過程ととらえて検討していく必要性が高まっていることが示唆された。女性の家事負担や配偶者間の格差は、長期的に「蓄積」している可能性があり、今後の家事研究やパートナー関係の研究にとって重要な視点を提供する。さらに、子育て期の就業中断や就業調整といった男性稼ぎ主型の職場環境が背景となって配偶者間の家事労働や経済格差が拡大する可能性が示されるなど、今後の政策にも示唆を与える知見が得られた。
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