研究課題/領域番号 |
19K02112
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研究機関 | 玉川大学 |
研究代表者 |
黒嶋 智美 玉川大学, ELFセンター, 准教授 (50714002)
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研究分担者 |
小宮 友根 東北学院大学, 経済学部, 准教授 (40714001)
西阪 仰 千葉大学, 大学院人文科学研究院, 教授 (80208173)
須永 将史 小樽商科大学, 商学部, 准教授 (90783457)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 会話分析 / 内部被ばく検査 / 医療面談 / 知識 / 知覚 / 医師の職務 / 患者の責任 |
研究実績の概要 |
2021年度も、2020年度と同様、新型コロナウィルス感染症の拡大によって、病院での調査は行なえなかった。代わりに、これまでに収録したデータの文字化を進め、研究者らが各々に分析を行なっていくことにした。各自で行なう分析は報告書の形にまとめ、2022年度中に研究協力をいただいている医師らに提出する予定である。その準備として、2021年度も継続してデータの観察・分析を行なうデータセッションを4回、各自の分析的観点をもちより科研メンバー全員で検討するデータ分析検討会を2回、オンラインで行なうことができた。 この他に、医療の専門家による医療実践の現場でどのようにフィールドワークを行ない、会話分析研究を行なう上で方法論的な困難を乗り越えたのかをスェーデンの事例と共にまとめて報告した(Kuroshima & Ivarsson, 2021)。このような知見や調査経験は、本研究の調査においても参照することが出来、大いに役立っている。 また、内部被曝検査結果を通知するという活動を捉える上でも重要と思われる、参与者らが理解し、志向している参与者同士の相対的な知識状態がどのように資源となり、交渉され、相互行為を編成しているのかについて経験的に明らかにしている(Kuroshima, 2021; 黒嶋, 2022; Nishizaka, 2021, 2022)。例えば、参与者の互いの知識状態についての理解は、具体的な行為(例:提案)を産出する際に資源となり、提案者と受け手のどちらにも決定権がある場合は、この知識状態にもとづいて産出の形式が工夫されることで、受け手となる他のメンバーに対する権限の優位性が生じない配慮がなされていることが明らかになった。 今後もこれらの知見をふまえて、参与者らが何に対してどのような志向を持ち、結果通知の活動を達成しているのかについて記述を行っていく。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年から流行した新型コロナウィルス感染症の感染拡大が2021年度も収まらなかったため,今年度予定していたフィールドワークもデータ収集も行うことが出来なかった。そのため当初の計画よりもやや遅れている。遅れを取り戻すため、当初予定していた現地調査とデータ収集を見送り、すでに収集されているデータの分析から着手をすることにした。
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今後の研究の推進方策 |
今年度は感染症の状況が収束に向かう見込みが高いため、徐々に現地調査を再開させていきたい。授業のない夏期休暇を再開の機会として当面予定しているが、当然、感染症の状況によっては再び見送ることも念頭に入れておく。それと同時に、各自でこれまで収録したデータの分析を報告書の形でまとめ、論文化を進めていく。学会発表もそれに応じて行っていくつもりである。
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次年度使用額が生じた理由 |
今年度も昨年度に引き続き、新型コロナウィルス感染症の感染拡大で、調査を中止せざるを得なかったため、調査旅費予算を執行出来なかった。また、予定していたアメリカ社会学会もオンライン開催になり、国際学会旅費もかからなかった。このような理由から次年度に使用額として持ち越すことにする。次年度は、感染症の状況を見ながら徐々に調査を再開したい。再開できるようになったら、調査用の旅費予算として使用する。また、次年度は学会も対面になることが見込まれるため、国際学会の旅費としても使用する予定である。また、分析を進め、論文化していくために、反訳や英文校正等で使用する計画である。感染症の状況によるが、専門家を招聘し、シンポジウムやワークショップなどの研究会も開催したいと考えているので、招聘にかかる旅費や謝金としても使用が見込まれる。
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