| 研究課題/領域番号 |
19K02171
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
古川 和稔 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (90461730)
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| 研究分担者 |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 准教授 (60637106)
石山 麗子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (80826454)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
坂田 佳美 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 助教 (50807568)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | ICT / 通所系介護サービス / 要介護高齢者 / 在宅生活継続 / 情報共有 / ADL改善 |
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| 研究実績の概要 |
本研究全体の目的は、既に開発したICTを活用したモニタリングシステムを発展させて、介護保険法の基本理念である自立支援・重度化防止を実現するモデルを構築することである。当該年度（2019年度）には、通所系介護サービスを利用している要介護高齢者のADL変化の実態や、在宅生活継続のために必要な支援、効果的な支援を明らかにすることを目的にインタビュー調査を実施した。代表者および分担者全員が関わり、通所介護事業所（デイサービス）は6事業所から6名、通所リハビリテーション事業所（デイケア）は5事業所から5名、合計11名の協力を得た。その結果、通所系介護サービスの利用者は、【ADL低下に影響する要因】が複数あり、通所系介護事業所による適切な支援のプロセスがない場合には【ADL低下の実態】につながっていることが明らかになった。他方、通所系介護事業所よる【ADL改善のために必要な支援】、【ADL改善に向けた自施設での工夫】のプロセスにより、【多職種連携によるADL改善】、【家族との連携によるADL改善】という望ましい結果につながり、その結果、利用者の【ADL改善の実態】があることが分かった。通所系介護事業所は【現状は困難な情報収集と情報共有】を認識しており、【ICT活用への期待】が大きいが、一方で【ICT活用への課題】も抱えていた。具体的には、従来の連絡ノート方式での情報共有が大半を占めており、自宅での様子の把握に大きな課題があること、ICTを有効活用できればその問題が解決する可能性があること、とは言え、ICTに不慣れな高齢者に対しては別の対応を検討する必要があることなどが、改めて明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通りインタビュー調査を実施できたからである。また、本研究に関して代表者および分担者間で頻繁に意見交換を行い、適切な情報共有を行うことができたからである。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は実際にモニタリングシステムの開発と試行を行いたいが、新型コロナウイルスの問題があり、社会情勢によってはモニタリングシステムの試行は遅れる可能性がある。その場合はニーズの深堀りを目的にインターネット調査等を行う計画である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
国際学会で発表を行ったが、旅費と宿泊費が当初予定よりも低額だったため。また、ウェブシステムの見直しについて当初はパソコン等の機器を購入する予定だったが、既存の機器で対応できたため。
2020年度は、6月にスペインで開催される国際学会で発表予定だったが、コロナ禍の影響で未定である。国際学会での発表とフィールドワークを計画しているが、コロナ問題が終息しなかった場合には、システムのブラッシュアップ等を計画している。
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