| 研究課題/領域番号 |
19K02171
|
|---|
| 研究機関 | 東洋大学 |
|---|
研究代表者 |
古川 和稔 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (90461730)
|
|---|
| 研究分担者 |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (60637106)
石山 麗子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (80826454)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
坂田 佳美 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 助教 (50807568)
任 セア 東洋大学, ライフデザイン学部, 助教 (60875912)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | 通所介護 / 通所リハビリテーション / ICT / 通信環境 / 通信機器 / アンケート調査 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究全体の目的は、既に開発したICTを活用したモニタリングシステムを発展させて、介護保険法の基本理念である自立支援・重度化防止を実現するモデルを構築することである。
当該年度（2020年度）は、2019年度に実施した、通所系介護サービス事業者を対象にしたインタビュー調査について論文を執筆し、学術誌に掲載した。また、10月には先進的にICTを活用している社会福祉法人の理事長と、現場責任者をゲストに招き、ウェブ会議システムを用いて公開研究会を開催した。
研究会議を通して、2019年度に実施したインタビュー調査について深堀りした結果、ICTの活用に対する期待は大きいものの、ICTを活用するための機器や通信環境の不足、利用者や家族が通信機器の操作に不安があることなどの課題に対して、どう対処すべきかを優先的に検討する必要性があることが分かった。さらに、ICTを取り扱う職員の有無、現在、どのような業務にICTを活用しているか、自立支援・重度化防止を実現するためにはどのようなデータを収集すべきか等についても把握する必要性が浮かび上がってきた。
これらの情報を収集するためには、全国的な実態把握が必要と考え、大規模なアンケート調査の準備を行った。具体的には、質問票の作成、予備調査までを当該年度に実施した。2021年4月に全国調査を実施予定である。
本調査については、当初、インターネット調査も検討したが、ICT環境が整っていない事業所からもデータ収集する必要があることから、郵送法で実施することとした。厚生労働省が公表している、2020年12月31日時点の全国の通所介護事業所（26,065事業所）から1,000事業所を無作為抽出し、郵送法にて実施することとした。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
COVID-19の影響で、介護福祉実践現場での介入実験を行うことが出来なかったが、他方、2019年度に実施したインタビュー調査の深堀りや、ウェブ会議システムを用いた公開研究会、さらには全国規模でのアンケート調査の準備を行うことができたからである。
また、ウェブ会議システム等を活用して、代表者および分担者間で頻繁に意見交換を行い、適切な情報共有を行うことができたことも、順調に進展している理由である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
COVID-19の影響で、実践現場での介入実験は実施できない可能性が高いが、これまでの研究成果と、2021年度に実施する全国規模のアンケート調査の結果を踏まえて、研究目的の達成を目指す。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年7月にスペインで開催される国際学会で口頭発表する予定だったが、COVID-19の影響で延期になったため。また、全国各地の通所系介護サービス事業所に赴き、介入実験を行う予定だったが、それらについてもCOVID-19の影響で実施出来なかったために、次年度使用額が発生した。
|
