2020 年度実施状況報告書

デジタル工作技術を介護の質向上に活かす「高度介護人材育成プラットフォーム」の構築

研究課題

研究課題/領域番号	19K02208
研究機関	中部学院大学短期大学部
研究代表者	高野晃伸中部学院大学短期大学部, 社会福祉学科, 准教授 (60512879)
研究分担者	吉川杉生中部学院大学短期大学部, 社会福祉学科, 教授 (10331597) 中川雅人中部学院大学, スポーツ健康科学部, 教授 (10352832) 山下科子中部学院大学, 人間福祉学部, 准教授 (00739774)
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2022-03-31
キーワード	3Dプリンタ等デジタル工作技術 / 福祉用具作成 / 介護職員の実践的教育プログラム / デジタル工作技術の基礎的研修会 / 介護福祉士養成校の学生 / 3Dプリンタ活用教育
研究実績の概要	本研究では、3Dプリンタ等のデジタル工作技術を、介護分野での福祉用具作製に活用できる介護専門職の養成を目的とし、実践的教育プログラムの開発と効果的な実施を促す体制（プラットフォーム）の構築を目指している。3年計画の研究期間のうち2020年度は2年目となるが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、1年目から研究計画が大幅に遅れている状況にある。そのような中、感染状況を鑑みながら研究チームで定期的な研究会を重ね、本来1年目の2019年度3月に実施予定となっていた、介護現場職員を対象とした介護現場職員に向けたデジタル工作技術の基礎的研修会および意見交換会を、2020年11月28日（土）に第1回目を開催した。2019年度3月の際に県内全域の介護福祉事業所に依頼した際、参加の意思を示していた介護職員に呼びかけをおこなった結果、4名の参加意思を確認することができた。研修会では、3Dプリンタ等デジタル工作技術の基礎的教育をおこない、各自で介護現場に役立つ福祉用具を作製された。作製時間を2時間と設定し、参加者に対しグループフォーカスインタビューを実施している。この研修会と意見交換会を、その後、コロナ感染の状況をみながら、計5回実施した。参加者から毎回得たインタビューは、参加者の了解のもと録画をおこない、文字おこしをおこなっている。さらに最終日にはアンケート調査を実施し、基礎的研修プログラム全体について意見の抽出をおこなった。これらの実践結果について、現在、分析をおこなっている途中であるが、参加した介護職員より実践的教育プログラムの課題と可能性について示唆される意見が抽出されている。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由 2019年度から世界で感染拡大している新型コロナウイルスの影響が計画遅延の最大要因となっている。本研究の対象は介護福祉現場の職員や介護福祉士養成校の学生であり、要介護状態の方々が生活している介護福祉現場では、感染防止の観点から家族の面会も制限している。さらに介護現場職員は感染予防のため、勤務外でも不要不急の外出を控えている状況にあるため、本研究への協力について消極的な意見が大きい。さらに介護福祉養成校の学生も大学への通学が制限されており、授業以外となる研究協力は得られない状況であった。そのような中、介護現場職員を対象とした基礎研修を11月に実施しているが、早い時期に実施できる可能性を模索する必要があった。介護現場の状況を鑑み連絡調整をおこなうのに慎重になり過ぎたことが原因と考えられる。また、当初計画した研究計画に固執した結果、実施可能な内容や時期を逃した部分が十分に考えられる。そのため、今後は最終的な研究の目標である「デジタル工作技術を介護の質向上に活かす高度介護人材養成プラットフォーム」構築に向けて、社会状況を鑑みながら柔軟に計画を遂行することが必要と考えている。今後も感染拡大防止に配慮した環境を整えることで、継続的に研究を実施できるようにしていくことが必要と考える。
今後の研究の推進方策	2021年度は、2020年度に取り組んだ介護現場職員を対象とした基礎研修と意見交換等によって得られたデータの分析を早急に終了させ、得られた研究成果を学会等への報告をおこなっていく。また感染拡大防止に配慮しながら介護福祉士養成校に在学中の学生に対し、これまでの研究結果によって考案されたデジタル工作技術の教育プログラム案を実施し、その効果や課題について学生より意見を抽出する予定である。また、残された課題として、介護現場職員を対象としたワークショップの定期的な開催と蓄積されたデータの検証。その結果を踏まえた教育プログラムの改善と、デジタル工作技術に関する情報公開に向けた準備を早急に進めていく。 2021年度は研究期間の最終年度となるが、研究計画を予定通り遂行することができず、これまで十分な成果を挙げることが出来ていない。そのため、今後も感染拡大状況に大きく左右されることが予測されるが、WEBなどを活用しながら介護現場と連携を図り、研究計画を遂行できるように活動を進めていく。
次年度使用額が生じた理由	新型コロナウイルス感染拡大に伴い、計画的に研究活動が実施できない状況にあることが理由となる。未経験のウイルス感染拡大に、研究者が所属している大学が対応に追われてしまい、研究活動が後手になっている状況にある。 2019年度に介護現場職員を対象としたデジタル工作技術の基礎的研修と意見交換会を実施するために準備を進めたパソコン等の備品は、2020年度の開催に伴い対応されている。この実践によって得られた結果について、データ分析ソフトを準備し、分析処理をおこなうことで、より詳細な結果を抽出していく予定である。さらに2021年度は、介護福祉士養成校の学生を対象とした実践による教育プログラムの検証のため、機器の整備していく予定である。また、開発された実践的教育プログラムの効果的な実践を促す体制（プラットフォーム）の構築にむけた、ドメイン取得やサーバーレンタルなどをおこなう予定である。また研究計画では、他大学や研究団体との情報交換をおこなう予定としているため、感染状況を鑑みながら、計画的に情報収集をおこない、感染防止を徹底して実施していく予定である。