| 研究課題/領域番号 |
19K02313
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
西川 陽子 茨城大学, 教育学部, 教授 (60303004)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 食文化 / 食教育 / SDGs / ESD / 栄養 / 教材開発 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、環境との共生を図りつつ築き上げてきた伝統的食生活（食文化）を題材とし、自身の食生活が与える環境負荷について理解する食教育の可能性を模索することを目的としている。研究は、「A：食文化を題材とする教材開発と教育方法の検討」と、Aの開発教材を用いた教育実践研究「B: 教科横断的教育要素の取り入れ方の追究」の2つの柱から成る。
Aの教材開発研究においては、伝統的食品加工保存手段の有用性を理解するための提示教材となる分析実験結果として、前年度までに伝統的食品保存手段が栄養学的に優れていることの証明（2020年度論文）、食品廃棄を極力抑える伝統的調理手法の栄養学的有用性の証明（2021年度論文）をしたが、2022年度においては昔から食不足を補うために各家庭で実践されていた野菜廃棄部位を利用した野菜の再生栽培における栄養学的有用性を明らかにし論文にまとめ（2022年度論文）、提示教材として活用を検討した。また、予定していた検討した提示教材を用いた教育実践（Bの研究の柱に相当）については、昨年度に引き続きCOVID-19により実施を見合わせたが、COVID-19の収束の兆しがあることから研究期間を１年延長し、次年度に県下高校にて実施することを予定している。
一方、一昨年度（2020年度）からBの教育実践研究が進められなかった場合の代替として進めていた米粉を教材とした食のSDGs教育の可能性における検討では、米を炊飯するように家庭で米粉パンを製パンすることの可能性について追究し、米粉パンの普及による食料自給率低下の抑制、更にそれによる環境負荷低減の可能性について結果を得ることができた。この結果は米を中心に据えた日本の食文化が揺らぐことによる環境への影響を考える教材として活用可能と考えられた（2023年度論文投稿予定）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究推進における2本の柱（「A：食文化を題材とする教材開発と教育方法の検討」「B: Aの開発教材を用いた教育実践による教科横断的教育要素の取り入れ方の追究」）のうち、Aの教材開発については、家庭での再生栽培野菜の栄養学的有用性を証明し、伝統的食生活の工夫を示すための教材データとして更に視野を広げた教材開発を進めることができたと考えられる。一方、本研究（計画では4年間）の最終年度にあたる今年度（2022年度）においては、前年度着手できなかった研究の柱B（Aの結果を基にした教材を用いての教育実践）を進め教育効果について検証する必要があったが、前年度に引き続きCOVID-19により相対での教育実践を実施することができなかった。2022年度末頃よりCOVID-19の収束の兆しがあり、次年度にBの研究の実施の可能性が考えられたことから、研究期間を1年延長することにより次年度（2023年度）にBの教育実践を実施し、予定していた通りの研究最終目的の結果を得ることとした。なお、Bの教育実践については、2023年度に高校にて実施することが既に決定している。
一方、Bの教育実践研究の代替として2020年度より準備を進めた米粉を教育題材とした調査研究については、米粉の普及について企業では進んでいるが家庭ではなかなか進まない点に着目し、家庭での米粉パン製パンの可能性について、家庭で実践可能な製パン法を検討し、その実践可能性についてアンケート調査をし見解を得ることができた。これら結果については次年度に論文としてまとめるとともに、結果は本研究目的の根幹となる研究テーマである「食生活と環境を考える食教育」の次へのステップに繋がるものと考えられた。
以上のことを総合的に評価して、研究進捗状況は「やや遅れている」が適当であると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は当初予定していた本研究の終了年度だったが、やはりCOVID-19の影響で研究の柱Bの教育実践研究が遂行できなかった。しかし、COVID-19が収束してきており2023年度にこれら教育実践研究の実施が可能と考えられたことから、予備補足研究として行っていた米粉の環境教育教材としての可能性における検討を加えて予定を変更して結果をまとめるといったことはせず、研究期間を1年延長して研究の柱Bの教育実践研究を実施し、2023年度末までに当初計画していた通りの研究成果をあげることを目指すこととした。既に2023年度中に県下の公立高校において教育実践を実施することも決定しており、2023年度には計画していた研究すべてを終え、目的としていた結果（作成した食文化を題材とした教材を用いて食文化教育に環境教育を取り込むことの有用性について検証）が出せるものと考えている。
また、最終的に研究の柱Bの教育実践研究ができなかった場合の伏線として行っていた米粉を用いた環境教育に関する研究については、今年度得られた結果について2023年度中に論文としてまとめ公開することを予定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19の影響で、研究の２つの柱のうちの１つである教育実践研究が実施できておらず、計画では今年度研究最終年度であったが、COVID-19が収束傾向にあり次年度これら研究の実施が見込めることから、研究期間を１年延長して次年度これら研究を実施し、当初目的としていた結果を出すこととしており、これら研究に本予算額を使用する予定である。
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