研究課題/領域番号 |
19K02335
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研究機関 | 島根県立大学 |
研究代表者 |
伊藤 智子 島根県立大学, 看護栄養学部, 教授 (70413490)
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研究分担者 |
加藤 さゆり 島根県立大学, 看護栄養学部, 助教 (10809338)
大森 眞澄 島根県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (20437552)
安部 孝文 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (30794953)
祝原 あゆみ 島根県立大学, 看護栄養学部, 助教 (50533824)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 糖尿病 / 社会的役割 |
研究実績の概要 |
本研究は、中山間地域における高齢者の認知機能維持を目的とした社会生活構造の解明がテーマである。 初年度の2019年度は、2012年~2018年のShimane CoHRE Study データを用いた横断研究を行い、認知機能が維持できている65歳以上高齢者のソーシャルキャピタルの特徴を掴むこと、また高齢者の認知機能と社会生活の関連を検証した論文を収集し、認知機能に良い影響を与えている社会生活項目の抽出を行った。 Shimane CoHRE Study データの解析にて、糖尿病の現病歴と認知機能の有意な関係がわかった。また、「看病や世話をしてあげる人」がいないことと認知機能の低下の有意な関係がわかった。家族構成の違いによる認知機能の違いについても今後検証する予定である。 高齢者の認知機能と社会生活の関連を検証した論文から高齢者の認知機能と関連がある社会生活のアイテムを抽出したところ、「貯金の出し入れや家賃や公共料金の支払いが一人でできる」「自分で食事の準備ができる」「1週間の予定を立てることができる」「電話で、何かの会合や行事の連絡を他の人に伝えることができる」「月に1回以上会う家族や親戚がいる」「月1回以上会う友人がいる」等が挙げられた。しかし、国内の論文では「社会生活」の定義が明確にされておらず、研究者が自身の考え方で定義している。社会生活そのものの概念を明確にして研究を進める必要がある。 これらの結果は貴重なものであり、2020年度の実施予定である高齢者へのインタビュー内容の要素である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度の計画は、「高齢者が認知機能を維持するための社会生活項目の内容的妥当性の検証」を課題とし、認知機能を維持できている高齢者へのインタビューを行う予定であった。しかし、現在、新型コロナ感染症感染拡大防止のため、高齢者への対面インタビューが難しい状況である。現在、研究方法の変更を検討している。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度、予定していた高齢者へのインタビューは、対象者や時間を減らし、感染予防に十分留意して実施する方向で検討する。
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次年度使用額が生じた理由 |
教育の業務が忙しく、学会等の学習機会を十分に計画できなかった。今年度は、改善を考える。
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