| 研究課題/領域番号 |
19K02629
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| 研究機関 | 中部大学 |
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研究代表者 |
酒井 俊郎 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (80249242)
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| 研究分担者 |
藤井 勝紀 愛知工業大学, 経営学部, 教授 (10165326)
浦野 忍 藤田医科大学, 医学部, 客員助教 (20839328)
田中 望 東海学園大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (50387635)
石垣 享 愛知県立芸術大学, 美術学部, 教授 (60347391)
早川 健太郎 名古屋経営短期大学, 子ども学科, 准教授 (70740421)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 幼児 / 体力 / 運動能力 / 体格 / 身体活動 / あそび（遊び） / 生活習慣 |
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| 研究実績の概要 |
これまで穐丸等および我々が行ってきた「幼児の体力・運動能力、身体活動、遊び内容、生活習慣調査（1969年、1979年、1989年、1999年、2009年実施）」に引き続き、同様の項目・種目について愛知県を中心に2019年度に測定・調査を行った（3歳～6歳・約3000名の幼児を対象）。2021年度は作年度に続いてこれらの結果を集計分析し学会発表、および論文投稿、書籍化を行った。
【幼児の体格（身長・体重）について】男児では全ての年齢で2019年が1999年（20年前）と比較して有意に身長が低くなっている。1999年と2009年の間には差が認められず、身長が（数値で見るとわずかではあるが）有意に小さくなっているのは、この10年における変化であると考えることができる。一方、女児でも4歳と5歳において2019年が20年前（1999年）よりも身長が有意に低くなっていたが、2019年と2009年（10年前）、2009年と1999年の比較では一定の傾向は確認できなかった。体重では男女児共に5歳児において2019年が有意に減少していたが、3歳・4歳児身長に見られたような低下傾向は確認できなかった。
【幼児の運動能力について】20m走では、3歳女児4歳と5歳の男女児で2019年が1999年（20年前）よりも有意に遅くなっていた。2009年（10年前）との比較でも一部で2019年が有意に遅くなっており、この20年間で幼児の走る速度が遅くなっていることが確認された。立ち幅跳びにおいても、男女ともに2019年と1999年、2009年と比較して有意に低値を示し、跳能力も低下したことが認められた。さらにテニスボール投げでも立ち幅跳びと類似した低下が認められ、投能力もこの20年間（とくに最近の10年間）での明かな低下傾向が確認できた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度は得られた約3000名のデータについて、各担当が解析を進めていった（下記1～5）。1.体力・運動能力データの傾向分析。2.体力・運動能力の年次変化の検討 3.今回行ったアンケート調査結果の分析検討。4.アンケート調査結果を過去と比較検討する。5.wavelet補間法を用いて解析する。そして、明らかになった知見について複数の学会で発表するとともに、論文として投稿した。学会等での研究発表についてはコロナ禍のため国内外で多くの学会大会が制限付き開催・オンライン参加となったが、いくつかの学会で成果を発表することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
貴重な50年間の幼児に関するデータであり、今後はさらに解析を進めるとともに、
①体力・運動能力データの傾向分析について、1969年（50年前）、1989年（30年前）、1999年（20年前）と現在（2019年）を比較検討し、その結果から現代の幼児の体力・運動能力の傾向を分析・検討する。また、体格と体力・運動能力との相関分析を行い、運動能力が体格の要素に依存しているのか、それとも独立に発達を成就しているのか引き続き検討する。
②体力・運動能力の年次変化の検討について、1969年、1979年、1989年、1999年、2009年、2019年の6時点を連続と見なし、体格、体力・運動能力の各平均値の変化に対して解析を加えていく。50年間の時代変化に対してどの時代で各能力が増減を示すのかについて昨年度に引き続き検討する。
③幼児の身体発育と発達（体格と運動能力）について生活習慣や生活環境との関係についても検討していく。
そして、上記の研究で得られた結果について、日本発育発達学会、日本教育医学会、日本体力医学会、日本生理人類学会、東海体育学会、日本生産管理学会、およびACSM, ECSSなど国際学会にも参加して発表する。さらに、論文を作成して発育発達研究、体育学研究、体力科学、教育医学、標準化研究さらには国際誌にも投稿する準備をしていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度もコロナ禍の影響で、参加・発表予定の学会が参加制限（リモートでの実施）のため、旅費・宿泊費の支出がほとんど無かった（実施方法の変更が予想されたため、他の研究費を利用した）。そのため、次年度使用額が生じてしまった。
2022年度は（コロナ禍の状況が良くなった場合）、幼稚園・保育所・こども園などへの研究結果の紹介と解説、知識の普及等、および学会大会に積極的に参加し本研究で得られた知見の発表に努める計画である。そのための参加費、旅費として使用予定である。2022年度もコロナ禍の状況改善が見られない場合には、論文執筆（書籍として発刊）に注力し、掲載・別冊（出版費）として使う予定である。
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