研究課題/領域番号 |
19K02640
|
研究機関 | 山梨大学 |
研究代表者 |
秋山 麻実 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (90334846)
|
研究分担者 |
高橋 英児 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (40324173)
新野 貴則 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (60353380)
小島 千か 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (80345694)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
キーワード | 社会構成主義 / 探索 / 保育文化 / レッジョ・エミリア・アプローチ / 保育者の専門性 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、個々人が主体として社会にコミットし、共同や交流のなかで社会を構成していくなかで、個々人の変化や成長も起こるという前提(社会構成主義)に基づいて、保育者・教師も子どもたちも主体的にかつ共同的に変容する保育文化を、地域で構築することにある。そのために、「探索」「発見」「創造」「共同」を子どもと大人の活動テーマとし、一年目である2019年度は、そうした保育文化を構築し、保育者の専門性向上をねらいとして、「探索保育研究会」を、地域の保育士・幼稚園教員が誰でも参加できるかたちで開催した。研究会は、年間6回開催予定であり、また海外の事例についての講演会を企画することを予定していた。 結果としては、山梨県教育委員会、私立幼稚園団体、保育協議会、認定こども園団体の共催協力を得て、2019年5月9日、7月4日、8月29日、11月7日の計4回の開催と、2020年2月17日に番外編を開催することができた。各回には30-45人ほどの参加者があり、成果としては、園の垣根を越えて、保育者同士が忌憚なく話ができるようになってきたこと、子どもの目線に合わせて保育をより良くすることに焦点を当てて話ができるようになってきたこと、保育の進捗状況を互いに知り、支え合える関係が生まれてきたこと、研究交流が参加者同士で始まったこと、次年度に向け、テーマ設定ができたことが挙げられる。 講演会については、レッジョ・エミリア・アプローチのイギリスにおけるレファレンス・ポイントであるNPO「サイトラインズ・イニシアチブ」主催者ロビン・ダケット氏を迎え、「ユートピアの勇気」というタイトルで開催した(2020年2月15日)。交流会も同時に開催し、約50名の参加者が直接ダケット氏を交えて対話し、探索的で民主的な保育について学びを深めることができた。また2月17日の研究会番外編にて、ダケット氏を招いて実践検討を行った。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルス感染防止のため、一部予定を中止したが、それ以外の計画はほぼ当初予定通りに進めることができた。地域の保育文化の創造については特に、保育関係者の機運と連動して、一定の手ごたえが感想や研究会記録から、見ることができている。 研究会の意味づけ、今後の方針については、年度末の研究会にて総括する予定だったために共有できていない部分があるが、それについては、今後取り戻していく予定である。
|
今後の研究の推進方策 |
研究会を中心とした今後の地域の保育文化創造に関わる研究推進予定としては、学びのテーマとして、2つの方向性が見えてきている。1つは、具体的な保育の流れとしての計画や遂行、記録などのなかで、保育者同士の学び合いをどのように位置づけていくかという課題、またもう1つは、幼保と小学校との接続に関係して、どのように子どもの育ちの連続性を捉え、知見を地域と共有していくかという課題である。 一方、2020年度は、海外視察を予定していたため、新型ウィルスの状況を見ながら、安全確保に十分に留意しながら推進する必要がある。とりわけ、保育者の移動は、帰国後子どもたちと接触するため、慎重にしなければならないので、状況によっては、2021年度へと変更し、2021年度に予定していた地域における保育文化創造研究を先に進めることも考えたい。しかし、内容としては、海外視察も通して、学びを深める予定であったため、研究計画全体の見直しを余儀なくされるケースの対応も考えている。 なお、海外視察の訪問先としては、イギリスおよびカナダもしくはスウェーデン(調整中)を予定しており、いずれも創造的で探索的な子どもの育ちを追求している事例について視察し、どのように評価し、意味づけているか、それを保育者同士の学び合いのなかで、いかに保持し、高めていくかという点について参考にしたいと考えている。
|
次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、講演者謝金の予算作成の際の想定と実際の滞在期間にずれが生じたこと、予算作成時のエフォート率と実際の業務状況のずれにより、国内旅費を使用する視察ができなかったことによる。次年度には当初2019年度執行予定であった国内視察を行うつもりであるが、新型ウィルスの状況を見ながら、安全確保に留意しつつ行いたい。
|