| 研究課題/領域番号 |
19K02640
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| 研究機関 | 山梨大学 |
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研究代表者 |
秋山 麻実 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (90334846)
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| 研究分担者 |
高橋 英児 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (40324173)
新野 貴則 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (60353380)
小島 千か 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (80345694)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 保育実践研究 / 社会構成主義 / 探索 / 保育の質の向上 / 保育者の成長 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度は、海外保育実践研究の調査研究・地域における保育実践検討研究および研究推進に関わるテーマでの講演会等の実施を予定していた。これらについて、新型コロナウィルス感染症のため、大きく予定を変更した。具体的には、2019年度研究成果に基づく論文作成、オンラインによる保育実践研究会（「探索保育研究会」）の実施および研究会の成果の共有のためのホームページ作成を行った。また、保育者と子どもの主体的な育ちを保障するというテーマで新研究会が立ち上がり、話し合いと公開保育を開始している。
「探索保育研究会」については、当初年間５回の予定であったが、３回の開催となった。オンライン開催によって、県外からの参加を得られたり、気軽に園から参加できたりといったメリットがあった一方で、大事なところを指摘しづらいといった声も多かった。2021年度は、オンライン開催にあたっては実践記録をもとに検討するのではなく、テーマを決めて座談会のようなかたちを模索することによって、参加しやすさと、保育に関して多様な切り口から考える回を設けたい。
論文作成にあたっては、レッジョ・エミリアにおける保育者・子ども・地域の共同体が、社会構成主義的な学びの構造をもつことを跡付けつつ、探索保育研究会の基本的な構造として、参加しやすさと議論を深めることを両立させるために二つのコースを作った経緯と意義について明らかにした。
ホームページ作成にあたっては、現段階では、これまでの探索保育研究会の主たる議論を整理し、共有することで、参加者自身が学びの軌跡を確認したり、新規参加者が状況を確認できるようにしたが、2021年度はこれを用いて、研究会自体に参加できなかったときにも、HP上でも議論をできるようにしていく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度に海外調査を計画していたこと、また地域の保育者参加の研究会や講演会を予定していたことにより、新型コロナウィルス感染症の影響を大きく受けた。海外調査と講演会等は中止、研究会はオンラインで実施するにとどめなければならなかった。なお、講演会は形式的にオンラインで実施するという選択肢もあったが、もともと社会構成主義に基づき、保育者の学びの要求を引き出し、実現することで保育者自身が成長していくという構造をもった実践研究のため、保育者と十分に学びの方向性を検討できない状況においては、断念せざるを得なかった。
なお、可能な限り、研究会の実施方法を工夫して継続し、そのために、ディスカッションの諸条件と結果に関する新たな発見もあった。
2021年度には、感染症の状況を見ながら、可能な限り研究を進めたいが、イギリスおよびカナダを中心とした保育者の学びの共同体の形成についての研究を予定していたことから、状況によっては計画の変更を行う必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度には、探索保育研究会については、従来のペースで実施しながら、保育記録をもとにした実践検討会とともに、テーマを決めて行う座談会を企画する。これは、保育・幼児教育施設の園長たちから、保育者が実践記録を書いて参加するまでのレベルに達していないという声が出てきたことから、より参加しやすく、また保育実践を刺激するような対話の場が必要と判断したためである。
海外調査については、感染症の推移によって、研究期間の延長を申請するか、2020年度の計画を2021年度中に実施するかを、年度前半に決定する。また、オンラインでの取材を試みる。
講演会については、その開催形式にこだわることなく、当初から2021年度に計画していたように、地域の保育実践に関する展示会・シンポジウムを開催することで、現状に合わせて保育実践の検討とその意義について広く地域で共有できる方法を探る。講演会については、そのなかで基調講演といったかたちで開催する。すでにシンポジウムについては計画中である。
また、研究の一環として、子どもと保育者の主体的な学びと育ちを保障することをテーマとした新しい研究会が立ち上がっているので、そちらの研究も進め、研究成果報告書を作成することも、2021年度の課題となる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染症の影響を受け、海外調査および講演会等のために計画した予算を執行できなかったため。
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