| 研究課題/領域番号 |
19K02657
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
小谷 正登 関西学院大学, 教職教育研究センター, 教授 (80368456)
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| 研究分担者 |
下村 明子 藍野大学, 医療保健学部, 教授 (30310733)
岩崎 久志 流通科学大学, 人間社会学部, 教授 (40341010)
三宅 靖子 姫路獨協大学, 看護学部, 教授 (90557422)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 生活臨床 / 臨床教育学 / 睡眠健康教育 / 心身の健康 / 生活実態調査 / 乳幼児 / コロナ禍 / 高校生 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、小学生対象の「睡眠健康教育に関する実践研究」を行う予定であったが、調査対象校がコロナウィルス感染症拡大への対応が継続中のため、調査協力を得ることができず実施を断念した。このため、以下の高校生対象の調査を行うとともに、2013年度に実施した高校生対象の睡眠健康教育の実践研究、2016年度実施の小学校調査および2019年度実施の乳幼児の保護者・保育者を対象とした生活実態調査の結果を分析し、論文などの執筆および関係学会での発表を行った。
1．高校生対象の生活実態調査の実施 (1)対象：兵庫県の国公私立高等学校など６校の生徒約4,600名 (2)方法：心身の状態を含めた生活実態調査に関する自記式質問紙調査 (3)調査時期：2021年11月～12月、(4)成果：4,557名の回答を得、データの単純集計による各調査協力校への報告を行った。今後、詳細な分析を行い、関連学会での発表、論文執筆を行う予定である。
2.論文などの執筆 (1)「高校生における睡眠健康教育の効果に関する研究」『こども環境学研究』第49号 (2021年12月、査読あり) (2)「高校生の睡眠習慣と心身の状態の関連に関する研究」『生徒指導学研究』第20号(2022年1月、査読あり) (３)「子どもの危機克服に備えた生活臨床に関する臨床教育学的研究（基盤研究(C)・課題番号16K01898）研究報告書―小学校（児童）編―」(2022年３月)
3．学会での発表 (1)「乳幼児の生活実態に関する研究－保護者対象の生活実態調査をもとに－」をテーマとした口頭発表（日本保育学会第75回大会、単独発表、2021年5月）(2)「小学生の生活実態とメンタルヘルスに関する研究－保護者の生活満足度を視点に－」をテーマとした（日本発達心理学会第33回大会、筆頭発表者、2022年3月）
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
高校生対象の調査、論文執筆、学会発表などは順調に行えたが、2021年度に行う予定であった以下の小学生対象の「睡眠健康教育」に関する実践研究を調査対象校が新型コロナウィルス感染症拡大への対応が継続中により実施できなかったため、研究全体の進捗状況が遅れている。(1)内容：小学生を対象としたPre-Post研究モデルの「睡眠健康教育」に関する実践研究(2)対象：兵庫県内の小学校６校に在籍する小学生（3～6年生）約2,500名(3)方法：平成23(2011)年度実施の実践研究を発展させ、各学校の各学年に実験群と統制群のクラスを設定し、睡眠を中心とした生活臨床を内容とした実践研究・介入調査を行う。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度に実施できなかった小学生対象の「睡眠健康教育」に関する実践研究を行う予定である。このため、現在、西宮市教育委員会および西宮市立小学校の養護教諭の研究グループと調査実施について交渉・調整中である。
また、小学生対象の「睡眠健康教育」に関する実践研究が実施できなかった場合に備え、以下の中学生を対象とした生活実態調査を行うことを計画している。(1)内容：中学生を対象としたコロナ禍における心身の状態を含めた生活の諸側面に関する生活実態調査 (2)対象：兵庫県内の公私立中学校に在籍する中学生(1～3年生)約5,000名 (3)方法：心身の状態を含めた生活の諸側面に関する生活実態についての自記式質問紙調査を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度に行う予定であった小学生対象の「睡眠健康教育」に関する実践研究を調査対象校が新型コロナウィルス感染症拡大への対応が継続中により実施できなかったため、調査対象校からの調査協力を得ることができず、実施を断念したため次年度使用額が生じた。なお、2022年度では、2021年度に実施できなかった小学生対象の「睡眠健康教育」に関する実践研究、または中学生を対象とした生活実態調査を行う予定であり、未使用額は2021年度に実施できなかった「睡眠健康教育」（小学生対象）に関する調査、または中学生を対象とした生活実態調査の費用に使用する計画である。
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