| 研究課題/領域番号 |
19K02662
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| 研究機関 | 郡山女子大学短期大学部 |
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研究代表者 |
柴田 卓 郡山女子大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (60762218)
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| 研究分担者 |
後藤 みな 山形大学, 地域教育文化学部, 講師 (10817711)
西浦 和樹 宮城学院女子大学, 教育学部, 教授 (40331863)
伊藤 哲章 宮城学院女子大学, 教育学部, 准教授 (50735256)
柴田 千賀子 仙台大学, 体育学部, 准教授 (80639047)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 自然保育 / STEAM教育 / デンマーク / フィンランド / スウェーデン / イギリス / ドイツ |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、ヨーロッパ5か国における自然保育の実態調査に基づき、その教育的意義を明らかにすることで、国内都市部の保育実践に対応した「自然保育ガイドライン」の構築を目的としている。5か国の具体的な調査項目は、(1)自然保育の内容およびSTEAM教育との関連、(2)ランドスケープの活用、(3)自然保育をサポートする仕組みや連携、(4)自然保育の計画・実践・評価方法、(5)保育者研修についての５項目である。
2020年度は本研究のメイン調査の年であり、主に(1)(4)(5)の項目について、各国で現地調査を実施する計画であった。しかし、新型コロナウィルスの影響により、現地調査を実施することができなかった。そこで、デンマーク、フィンランド、スウェーデンに関しては文献調査に加え、現地研究協力者の協力によりオンラインを活用して情報を収集した。項目(2)(3)に関するデンマークの調査結果は、その一部を郡山女子大学紀要第57集に「地域の資源を活かした自然保育に関する研究」と題して投稿している。また、2020年度日本野外教育学会オンライン研究大会の自主企画シンポジウム「北欧の自然と野外でのライフスタイル」のパネリストとして調査内容を報告している。さらに、項目(1)(5)に関するフィンランドの調査結果に関しては、日本自然保育学会第5回大会において現地保育施設長による基調講演「フィンランドの保育実践における自然保育の取り組み」を実施している。また、フィンランドの保育内容およびナショナルカリキュラムに関する調査結果は、日本保育学会第74回大会発表論文集に「フィンランドの自然を活かした保育に関する研究」と題して掲載されている。
2021年度に関しては、世界的なワクチン接種量の増加により現地調査が可能となり次第、本研究の目的を達成すべく調査を再開する計画と準備が整っている状況である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究は、現地調査による情報収集が研究成果に直結するため、新型コロナウィルスの世界的な感染拡大は、本研究計画と研究成果に大きく影響を及ぼしている。2020年度は、夏季にフィンランドとデンマーク調査、冬季にイギリスとドイツ調査を実施する計画であった。研究分担者と連携してコロナウィルスに関する各国の最新情報を収集し、調査の実施時期や回数を再検討したが、現地調査を実施することができなかった。現地調査ができない点を補うため、現地研究協力者による協力を得て、オンラインでのインタビュー調査等を行い、研究成果の報告や公開についてもオンラインでの方法を模索した。2021年度においても、新型コロナウィルスに関する各国の最新の情報を収集し、現地調査以外の方法による研究の遂行を図りつつ、ワクチン接種の普及により渡航及び調査が実施できるタイミング待って、調査を再開する計画と準備を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は、2020年度および2021年度に国外のメイン調査を実施する計画であったため、当初の調査計画を大きく変更せざるを得ない状況である。特に、イギリス、ドイツの2か国に関しては、調査の見通しが立っていない状況であることから、研究期間を延長し、2022年の9月および2023年の2月に調査を実施する方向で計画と調査内容を再検討している。また、フィンランド、デンマーク、スウェーデンの調査に関しては、2022年の3月および9月に調査を実施する方向で計画と調査内容を調整している。いずれの5か国においても、本研究の核心である「各国都市部の保育施設における自然保育の計画・実践内容・評価方法」に関しては、現地調査を実施する必要があると考えており、研究分担者及び現地協力者と密に連絡を取りながら、研究を遂行していく予定である。また、2021年度はオンラインでの海外調査を加速しながらも、同時並行で国内の自然保育事例の収集と分析を遂行し、国内都市部の保育実践に対応した「自然保育ガイドライン」の構築に向け、研究を加速させる計画である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は、ヨーロッパ5か国の現地調査が主たる調査内容であり、支出額に占める旅費と謝金の割合が大きい。2020年度は世界的な新型コロナウィルス感染拡大の影響により、現地調査が実施できなかったため、旅費および謝金のほとんどが次年度へ繰り越しとなった。このことにより、次年度使用額が生じた。
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