研究課題/領域番号 |
19K02670
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研究機関 | 北海道教育大学 |
研究代表者 |
石出 和也 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (90552886)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 音楽科教育 / 教材 / 学習材 |
研究実績の概要 |
今日の音楽科教育には,様々な音や音楽を視野に入れて音楽学習を組織することが求められており,その教育内容や指導方法は多様化している。音楽科の教材概念を整理し,再検討することは,多様な音楽科授業を構想・実践・省察するための基盤となる。 「教材」という概念は学校教育の内外を問わず多様な場面において使用される〈日常語〉としての側面も持つ。一方〈教科指導の中核的概念〉としての教材は,「授業や学習に際して使用するもの」といった日常語のニュアンスに留まるものではない。 楽曲(音楽作品)は音楽科の授業構成の中心を占めていることから,音楽科における教材の典型とみなすことができる。しかし言説レベルでは「楽曲に限らず様々な対象・素材が教材になりうる」などの主張も多く見られる。そうした主張の意図に従うと,例えば楽器や様々な道具類など,一般的には教具とみなされることの多い物質的媒体も,設定された教育内容との関係性において教材となることがあり得る。 音楽科授業の教材について思考する主体は,教材の定義を前提としつつ,同時に様々な資料を参照し,更に音楽科の教材についての様々な言説に触れ,学習指導案を作成したり読んだりする際にはその慣習に従うというように,重層的な文脈のなかに身を置いている。音楽科の教材について思考する主体の耳目に触れる主なもの(定義,言説,学習指導要領,学習指導案など)は,教材について思考する際の文脈としては,それぞれ微妙に異なる性格や強調点を持っている。例えば学習指導要領や学習指導案では,楽曲を教材とする視点が強固である一方で,創作指導の場合は何が教材であるのかが曖昧になる傾向もある。また,教材に関する諸言説では「…な場合は」「一般的には…」など,教材の捉え方が状況(文脈)しだいで変わることも示唆されている。今年度は主に,音楽科の教材が持つ,こうした文脈依存性(文脈規定性)を確認した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
前年度に引き続き,新型コロナウイルスによるパンデミックの影響もあり,全体的に教育活動および研究活動の予定変更を余儀なくされることが多かった。そうした状況に伴い,研究活動に充てることのできる時間が減少したり,研究発表のスケジュール調整ができなかったりするなどの事態にも陥った。上記「研究実績の概要」に示したように,研究内容面での発展・深化は概ね達成できたが,研究成果の発信において予定通り進めることができなかったため,自己評価を区分(3)とした。研究期間延長の申請を行い,令和4年度も本研究を継続することから,可能な限り挽回する予定である。
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今後の研究の推進方策 |
令和3年度に発表した学術論文の内容を基盤として,更に,「教材の現象性」及び「教材と文化との関連性」についての論考へと発展させる。何らかの楽曲(音楽作品)が教材とされている場合,そこでの教材(楽曲)とは,どのような存在様態のことを指しているのか。教科書や楽譜,CDなどの音源はいずれも,実際に楽曲が鳴り響きとして実現することを支える潜在的な存在である。教材の存在様態を問うということは,音楽科授業において教材がどのように現象し,それを児童生徒がどのように受容するのかを問題にすることでもある。児童生徒が,音や音楽という抽象的かつ不可視であり,更に瞬間的で流動的な対象とのかかわり合いにおいて学ぶという,音楽科授業の特質を追究する上で,こうした教材の現象性を問うことは,きわめて重要な視点である。 また,音楽科授業で扱われる楽曲(音楽作品)には,現実の音楽文化との関わりにおいて,いくつかの段階が見られる。鑑賞指導のように,既存の音楽作品を「そのままの形」で教材化する場合もあれば,器楽指導に多く見られるように,既存の音楽作品を教材用に編曲したり,あるいは教材用にゼロから作る場合もある。あるいは,サウンドスケープ(身の周りの環境音)を聴取する学習のように「実物教授」的に音を位置付ける場合などがある。このように,音楽科授業における教材を,文化との関わりにおいて追究することは,授業を文化的実践として巨視的に捉える際に重要な視点となるはずである。 従って今年度は,この2つの視点「教材の現象性」及び「教材と文化との関連性」に基づく調査研究を進める。
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次年度使用額が生じた理由 |
令和3年度も前年度に引き続き,新型コロナウイルス感染症によるパンデミックの状況下にあったことから,旅費支出が全くなかった。そのため,主に物品費(主に図書購入費)に充てた。当該年度の研究遂行上必要となる物品類は既に整っていたことから,全額使用することは控えた。 研究期間延長の申請をして承認されたため,今年度までの残額については,令和4年度において,学会発表にかかわる旅費及び少額備品類の購入に使用する予定である。
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