2021 年度実施状況報告書

自己編集性・相互編集性を軸とする発想・構想力の概念的枠組みの構築

研究課題

研究課題/領域番号	19K02675
研究機関	東京学芸大学
研究代表者	山田一美東京学芸大学, 教育学部, 名誉教授 (80210441)
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2023-03-31
キーワード	発想・構想力 / 発想・構想のプラットフォーム / 自己編集性 / 相互編集性 / 図画工作・美術科 / 想像力 / デザイン思考 / 創造力
研究実績の概要	前年度の2020年度は,(1)「主題論」の検討,(2）教科書に提示された発想・構想力の育成方法について教科書研究センター・他での調査，(3）小・中学生の児童・生徒の発想・構想場面の授業ビデオ分析，を計画していた。（1）及び（2）については，研究実績として，口頭発表（2020）及び，「松原郁二の『A-R型創造』理論と発想・構想論」（日本美術教育研究論集,No.54,2021，研究ノート），『民具・民芸からデザインの未来まで　教育の視点から』（2020），紀要論文「図画工作科における汎用的資質・能力の検討-教科書題材に見る能力観の変化-」（山田一美・ほか，2020)に研究実績を示した。（3）の授業ビデオ分析については，自己編集・相互編集による発想・構想力の実際の行為・発話等を既刊の報告書を資料として扱い，発想・構想力の観点から抽出・再解釈した。とくに，（3）については，成果発表を2021年度に送り，口頭発表「発想・構想のプラットフォームから自己編集・相互編集へ」（第55回美術教育研究発表会2021，2021.10.17)及び紀要「図画工作科授業における発想・構想力の発動と展開 : 発想・構想のプラットフォームとして機能した【展開6】を中心に」（山田一美 , 大櫃重剛共著，東京学芸大学紀要，芸術・スポーツ科学系,73, 2021年12月，pp177-188，研究ノート「発想・構想のプラットフォームから自己編集・相互編集へ」（山田一美，日本美術教育研究論集55号，2022）として発表した。ただし，坂本小九郎の論文「イメージ体験の座標系を形成する表現」における発想・構想関係の考察成果については，2022年度に発表する計画である。最後に，発想・構想の学習過程のモデルを，発想・構想のプラットフォーム上で展開する自己編集・相互編集として捉え，その動的様子を整理し，まとめとする。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由主に，新型コロナの影響をもとに，美術科教育学会研究発表（愛媛大会），大学美術教育学会研究発表（宇都宮大学），InSEA（国際芸術教育学会）での口頭発表のための旅費，及び投稿論文にかかる掲載費用等の支出を計画どおり，進めることができなかった。そのため，当初の研究期間の3年間（令和元年度から令和3年度まで）を1年間延長（令和元年度から令和4年度まで）する申請を行った。これにより，令和3年度（2021年度）に最終的な成果報告書の作成を令和4年度（2022年度）に繰り下げる結果となった。
今後の研究の推進方策	新型コロナの影響をもとに，美術科教育学会研究発表，大学美術教育学会研究発表，InSEA（国際芸術教育学会）での口頭発表のための旅費，及び投稿論文にかかる掲載費用等の支出を計画どおり，進めることができなかったことはすでに記した。今後は，それらの成果発表に代わる報告書を発行し，関係書方面に配布し，公表することとする。そのため，最終年度である2022年度前半に，坂本小九郎の論文「イメージ体験の座標系を形成する表現」における発想・構想関係の考察を文章化し，2022年12月までにこれまでの研究成果をまとめる。また同時期に発想・構想のプラットフォーム上に成立する自己編集性と相互編集性の観点から成果報告書をまとめ，学習過程のモデルを提案し，本研究を終える。令和4年（2022年）【報告書発行】（5月）報告書の目次構成作成，体裁：100頁。（6月）出版社又は印刷所による見積もり（3社を予定）。（7月-9月）報告書原稿執筆。（12月）報告書校了。令和5年（2023年）2月発行，研究者関係方面への頒布。【学会発表・投稿】（7月）上記3学会もしくは公益社団法人日本美術教育連合の中から一つを選び，口頭発表申込・投稿，（8月）投稿論文執筆・送付，（9月-10月）口頭発表，（11月）投稿論文可否の確認，（令和5年3月）掲載可の論文の学会誌発行。
次年度使用額が生じた理由	【次年度使用額が生じた理由】新型コロナの影響をもとに，美術科教育学会研究発表，大学美術教育学会研究発表，InSEA（国際芸術教育学会）での口頭発表のための旅費，及び投稿論文にかかる掲載費用等の支出を計画どおり，進めることができなかった。【使用計画】令和4年度（2022年度）では，美術科教育学会，大学美術教育学会，InSEA（国際芸術教育学会），公益社団法人日本美術教育連合の中の一つにおいて口頭研究発表[オンライン使用経費]を行い，またそれら学会誌（研究論集）の中の一つへ投稿を行う[英文添削・翻訳：30千円]。そのため，学会等年会費[3学会等×約8千円]さらに，それらの成果内容を報告書にまとめ発行[100部×@3千円]し，研究関係者に配布し，成果公表の一助とする。なお，その他，パソコン周辺機器，アプリケーションソフト，授業ビデオ分析関連の実践者への補充聞き取り事務用品等の経費として使用する計画である。