| 研究課題/領域番号 |
19K02687
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| 研究機関 | 日本工業大学 |
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研究代表者 |
本村 猛能 日本工業大学, 共通教育学群, 教授 (70239581)
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| 研究分担者 |
森山 潤 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (40303482)
工藤 雄司 茨城大学, 教育学部, 教授 (70635614)
角 和博 佐賀大学, 教育学部, 教授 (80145177)
山本 利一 埼玉大学, 教育学部, 教授 (80334142)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 情報教育 / カリキュラム / 体系化 / 見方・考え方 / 批判的思考 / 創造的態度 / 技術イノベーション |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本と類似の文化圏での調査により『小・中・高校の体系的な情報教育により児童・生徒の情報の科学的理解に関する内容が充実している』という我々の先行研究結果を踏まえ、文化圏の異なる西洋・米国も加えた調査により比較調査し、我が国の情報教育カリキュラムの構築の方向性を検討し、各学校段階の系統的な教材の提案と実践を行い、体系化を図ることを目的としている。
令和元年度は、調査国の検討・依頼・調査、従前の科学研究費を主とした研究成果を踏まえ、情報教育の実践を国内外に発表しカリキュラム体系化を検討することにあった。
本年度の研究結果は以下の通りである。
まず調査国の検討は、小学校情報教育と新学習指導要領による中・高校の情報教育の調査項目の選定を行い、この調査を、アジア諸国ではインドネシアを選定、異なる文化圏で前年度は西洋のスロベニアを実施しているので米国を選定した。これらの国は2～3月の最終学年での調査が望ましいとして実施予定であったが、新型コロナウイルスの影響で我が国を含め世界的な学校現場の休校のため、選定依頼後の調査は行っていない。これについては、令和２年度実施予定である。
次に情報教育の実践では、前年度までに実践提案を小・中・高校全てで行ったので、本年度は小学校での情報教育（主にプログラミング教育）の実践を行った。その結果、小学校低・中・高学年いずれも情報教育の実施には、児童の発達段階に応じた「各教科の目標と見方・考え方に応じた内容」と「プログラミングの思考過程が批判的思考の一つである探究心を高める」「プログラミングの思考過程が創造的態度のうち、柔軟性・分析性・想像性・協調性を高める」「プログラミングの思考過程が技術リテラシーの意識を高め、特に技術イノベーションへの意識を高める」という４つの効果があることが明らかになった。
なお、この実践内容の成果を国内外に発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和元年度は、研究実績の概要のように、調査国の検討と依頼、そして研究成果を踏まえた情報教育の実践を国内外に発表することであった。
本年度の結果は、まず調査国の検討として、新学習指導要領に沿った中・高校の情報教育の調査項目の選定であるが、アジア諸国では我が国のカリキュラム内容を踏まえた国際比較のため以前調査した国が望ましいと考えインドネシアを選定した。一方、異なる文化圏で前年度は西洋を実施しているので米国を調査するよう検討した。これらの国の実施は最終学年での調査が望ましいと考え、２～３月に実施予定であった。しかし、新型コロナウイルスの影響で世界的な学校現場の休校措置がとられている。そのため、調査依頼を行い調査予定であったが、調査は次年度（令和２年度）に持ち越されることとなた。
次に情報教育の実践であるが、前年度まで、実践提案は小・中・高校全てで行った。また、本年度は小学校での情報教育（主にプログラミング教育）の実践を行った。この実践は、まず小学校の実践であるが、小学校低・中・高学年の中の中・高学年を実施しているので、低学年の児童対象とした算数や生活科の中での情報教育（プログラミング教育）を実施した。この結果は、プログラミング教育としての「各教科の目標と見方・考え方」と「批判的思考の一つである探究心を高める」「思考過程が創造的態度として、柔軟性・分析性・想像性・協調性を高める」「技術イノベーションへの意識を高める」という４つの効果があることが明らかになっている。
したがって、実践提案と内容については、予定通り比較調査の依頼を実施し、我が国を含めたインドネシアと米国（ミネソタ州）の調査校の選定と実施確約した。そして小・中・高校の実践提案を行い、小学校での実践とその結果をまとめた。
このように、次年度に向けての中学・高校への実践と提案は概ね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年令和元年度は、国際比較調査の依頼、これを踏まえた小・中・高校の実践提案であった。具体的には、予定通り比較調査の依頼を実施し、我が国の複数県の中学校と高等学校を含めたインドネシアと米国（ミネソタ州）の調査校の選定と実施を確約して頂いた。そして小・中・高校の実践提案を行い、小学校での実践とその結果をまとめた。
次期令和２年度は、
１．令和元年度の研究成果の整理と新学習指導要領による情報教育の在り方を検討、
２．日本・インドネシア・米国の情報教育のイメージと知識の比較調査の実施を検討、
３．１と２を踏まえた中学・高校への実践を行い、提案と成果を国内外で発表、
と３項目を研究予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（B-A）欄が54,078円の残金は研究代表者である本村の費用である。
この残金が生じた理由としては、代表者が2018年4月に大動脈解離という病気になり、海外渡航が2年間は難しいとの主治医の判断により研究期間の前半が海外渡航が難しいため、国際学会を取りやめ国内学会に絞ったためである。
代わりに研究協力者に海外（具体的にはオーストラリア）に渡航し、国際学会で発表して頂いており、そのための差額が生じた。
次年度の令和2年度は、・国内外の研究者との打ち合わせのシステム構築費、・調査アンケートの統計ソフト費、・国内学会の費用、・調査に基づく中・高校実践のための教材費、の4点を進めていきたい。
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| 備考 |
研究者情報データベースにリンクし学会発表・論文・著書等の内容に至る。
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